インターネットやスマートフォンの普及によって日頃から動画を楽しむ人が増えたことで、動画広告は効果的にアプローチできる方法として多くの企業で活用されています。WebサイトやYouTube、SNSなどあらゆる媒体で動画広告を見ることができます。
自社でも動画広告を活用したいのであれば、制作方法を知ることが重要です。正しい手順で制作しないと、動画広告を配信しても期待する効果を得られない可能性があります。そこで今回は、動画広告の制作手順や成功のポイント、成功事例などを詳しく解説します。
動画広告の制作手順・流れ
WebサイトやYouTubeなどで配信される動画広告は、様々なステップを経て作られています。ここで、動画広告の制作手順をみていきましょう。
動画広告の目的を明確化する
動画広告を作る前に、まずは目的を明確にすることが大切です。動画広告を配信する目的がはっきりしないと、誰に対して何の情報を伝えたいのか分からず、メッセージ性のない動画となってしまいます。そのような動画を配信しても成果が出ず、無駄に時間とコストを費やすことになってしまうでしょう。
動画広告を配信する主な目的としては、以下の内容が挙げられます。
・認知の獲得
・想起の獲得
・詳細理解の促進
・Webサイトへの誘導
・Webサイトからの購買促進
株式会社サイバーエージェントオンラインビデオ総研の調査によれば、特に多い目的は認知の獲得です。一般消費者に自社商品・サービス、ブランドを知ってもらいたいという理由で動画広告を出稿するケースが多いです。また、Webサイトに誘導するために動線として動画広告を活用するケースも多く見られます。ブランディング目的の企業では、顧客からの信頼や共感といった想起の獲得や企業・商材などの理解促進のために動画広告が用いられています。
このように、企業によって動画広告を出稿する目的は異なります。自社の課題や達成したい目標を整理して、なぜ動画広告を活用したいのか方針を決めましょう。目標を設定する場合、「今期中にサイトアクセス数を○％に増やす」など数値や期限を用いて具体的に設定するのがポイントです。
ターゲット・ペルソナを設定する
動画広告を出稿する目的が明確になったら、ターゲットとペルソナを設定していきます。ターゲットの設定も動画広告の制作方針を決める重要な工程です。
ターゲットに設定が重要な理由は、年齢や性別、居住地などユーザーの属性によって興味を持ってもらえる動画が異なるためです。クオリティの高い動画広告でもターゲット層の心に響くものでなければ、設定した目標を達成できない可能性があります。
ターゲットが決まったら、ペルソナを設定していきます。ペルソナとは、年齢・性別・居住などを細かく設定した架空のユーザー象です。ペルソナを設定することでターゲットのイメージが具体化されるので、ユーザー目線を持ちながら動画広告が作れるようになります。
ペルソナは、細かく設定することが大切です。具体的な設定項目例は以下のとおりです。
・性別
・年齢
・職業
・年収
・居住地
・性格
・趣味・趣向
・興味・関心
・行動パターン
・意識・ニーズ
個人を特定できるレベルに絞り込むのが理想的です。性別や年齢といったプロフィールだけではなく、平日・休日の過ごし方、興味や関心があるもの、抱えている悩みなども設定すると良いでしょう。
掲載場所や配信方法を選定する
次に動画広告を掲載する媒体を決めます。動画広告を掲載できる主な媒体は以下のとおりです。
・YouTube
・X（旧Twitter）
・TikTok
・LINE
掲載する媒体は、商材の種類や価格帯、ターゲットに合わせて選ぶことが大切です。なぜなら、媒体ごとに利用者の属性に違いがあるからです。例えば、10～20代の女性をターゲットにした商品の動画広告であれば、若年層のユーザーが多いInstagramやTikTokが候補となるでしょう。老弱男女問わず見てもらいたいのであれば、YouTubeが掲載先の候補となります。
また、媒体によっては動画広告の配信方法が複数あります。YouTubeであれば、動画の再生時や中間、終わりに再生されるインストリーム広告や6秒間スキップができないバンパー広告、ホーム画面最上部に表示されるマウスヘッド広告などがあります。配信方法によって特徴や期待できる効果に違いがあるので、目的に合わせて適切な配信方法を選びましょう。
さらに、媒体や配信方法によって広告費が異なります。そのため、媒体や配信方法の選定では広告配信にかけられる予算も考慮しましょう。
伝えたい情報を考える
次に、ターゲットに対して伝えたい情報を考えます。動画広告で成果を出すためには、ユーザーに対していかに分かりやすく情報やメッセージ伝えられるかが重要となってきます。市場調査や自社と競合の分析を行い、自社の優位な点を探しましょう。
そして、ターゲット・ペルソナの設定をもとに、自社の優位性をアピールできるメッセージや訴求ポイントを考えてみてください。参考として、訴求内容に合わせたキーワード例をご紹介します。
訴求内容
メッセージ例
価格訴求
無料、半額、安い
効果訴求
○○を改善した事例、効果○
簡単訴求
ワンタップで登録完了、○秒（分）で申し込み完了、すべてお任せ
新しさ・斬新さの訴求
新店舗オープン、新商品の発売、世界初
限定訴求
本日限定、期間限定、今だけ、限定○名様
HowTo訴求
マニュアル、アプリ画面、操作画面
動画の構成（シナリオ）を決める
伝えたい情報がまとまったら、動画全体の構成を考えていきます。動画広告の基本的な構成パターンには、問題提起型・プロダクトデモ型・ストレートオファー型の3つがあります。動画広告の目的・ペルソナ、商材などを照らし合わせて、最適な構成パターンを選ぶことが大切です。
問題提起型の動画広告
問題提起型は、ユーザーが抱える問題を提起した上で、解決策を提示する構成パターンです。具体的に以下の流れで構成されています。
1.問題の提起（○○がしたい、○○に困ってるなど）
2.解決策を提示（○○で解決できます！、こんな方法がありますなど）
3.商材の紹介（機能やメリット、効果などの紹介）
4.アクションを訴求（検索、サイト誘導、申込みの誘導）
冒頭にと問題を提起することで、視聴者の共感や興味を引くことができます。問題提起から解決の提案までにストーリー性があるので、最後で見てもらえる確率が高いこともメリットです。商品やサービスの知名度向上を目的とした動画広告を相性が良いです。
プロダクトデモ型の動画広告
プロダクトデモ型は、商材の特徴や魅力を紹介していくシンプルな構成パターンです。具体的な動画の構成は以下のとおりです。
1.商材の紹介（○○はこんなサービスですなど）
2.商材の機能や優位性を紹介（商材のメリットや効果、機能の詳細など）
3.アクションを訴求（検索、サイト誘導、申込みの誘導）
問題提起型と違ってストーリー性はありませんが、商材の強みや強調したいポイントをしっかり使えられることがプロダクトデモ型のメリットです。アパレル系やECサイトと相性が良く、幅広い層をターゲットにした商材の紹介に適しています。ある程度知名度のある商材をより詳しく紹介したい場合にもおすすめです。
ストレートオファー型の動画広告
ストレートオファー型は、商材の購入・利用をストレートに促す構成パターンです。具体的な構成の流れは以下のとおりです。
1.オファー・セール・商材のプロモーション（セールや商品の情報、追加情報）
2.アクションの訴求（検索、サイト誘導、申込みの誘導）
セールやキャンペーン、限定提供など、視聴者が興味を持つ特別なオファーを提示して、アクションを促す流れとなっています。季節セールや特別なイベントで広告を出したい場合に用いられる形式です。特別なオファーはそれだけでインパクトがあるため、シンプルな構成でもユーザーの興味を引くことができます。
効果検証をしPDCAを回す
動画広告を制作・配信したら、効果を検証してPDCAを回すことも大切です。もしそのまま配信しただけで終わってしまうと、そもそも動画広告を制作して成果につながったのか、次回制作する際にはどのような点を改善していかなくてはいけないのかが見えてきません。そのため、動画広告を配信したらPDCAを回すために効果検証を行うようにしましょう。
効果検証は以下3つの指標を用いて評価していきます。
動画の再生回数
再生回数は、どれだけ動画が視聴されたのかを表す指標です。多くの人の目に触れれば、それだけの宣伝効果を得られたということになります。再生回数に関しては、広告媒体ごとに視聴回数のカウント方法が違ってくるので、事前に確認しておきましょう。
例えばYouTubeの場合は視聴者が動画広告を30秒以上視聴した場合にカウントされます。また、30秒以下であっても広告をクリックした場合は再生回数としてカウントされます。
一方、X（旧Twitter）はタイムラインに表示された時、画面の50％以上を占めていて、2秒以上経過するとカウントされる仕組みです。さらに動画を拡大した場合やミュート解除をした場合なども該当します。
視聴率
動画広告では再生回数の他にも、視聴率が重要となってきます。視聴率と再生回数は一見同じように感じてしまうかもしれませんが、再生回数というのは最後まで視聴した人の割合を示すものです。また、動画広告によってサービスに興味を持ち、リンク先のWebサイトへ移行した場合もカウントされます。
YouTubeでは特に動画再生前の広告は5秒でスキップできるため、冒頭5秒までにユーザーの興味を引かなくては視聴率の向上にはつながりません。視聴率を高めるよう、動画冒頭はインパクトを重視した作りにすることが大切です。
ユーザーからのアクション
動画広告を視聴した人の行動も重要な指標となってきます。例えば「いいね」の数やコメント数、シェア数などはアクションを起こした人の傾向を見るのに最適です。
Facebook広告だと「いいね」やコメントがつきやすいと言われています。そのため、反応が薄い場合は魅力的な動画広告ではなかったと評価できるでしょう。
ユーザーからのアクションは競合他社と比較しやすくなっています。例えば競合他社の似たサービスで動画広告がある場合、その動画についた「いいね」数やコメント数などで比較できます。もし競合他社の動画よりも少ない数だった場合は、改善の余地があると言えるでしょう。
動画広告の効果を検証する方法
上記3つの指標を使って評価しますが、実際に効果測定を行う場合はどのような方法を取れば良いのでしょうか？続いては、動画広告の効果を検証する方法についてご紹介します。
目的に合ったKPIを設定する
動画広告の効果を測定する前に、まずはKPIを設定する必要があります。KPI（重要業績評価指標）とは、動画を活用したマーケティングにおいてKGI（最終目標達成指標）をクリアするために設定する中間目標です。KPIを設定することで、KGI達成に向けてきちんと効果が出ているか検証できます。
動画広告におけるKPIも様々で、用いられる指標は各企業によって異なりますが、一般的には以下の指標が用いられるケースが多いです。
・再生回数
・インプレッション数
・クリック率
・ユニークユーザー数
・視聴率
・総再生時間
・視聴維持率
・コンバージョン率
これらの指標を用いて効果測定を実施していきます。
KPIを設定する際は、単にどの指標を用いるかだけでなく、具体的な数値を示すことが重要です。また、指標を見る際には、昨日と比較するなど直近で効果検証を実施しても正しい評価にはつながりません。しかし、データを長期間取得した上で効果検証を行っても効果が薄れてしまうため注意が必要となります。
過去のデータと比較して効果を検証したい場合は、3日・7日・14日など、複数の期間を用意してデータを比較してみるようにしましょう。
CPAを下げつつコンバージョンの最大化を意識する
効果を検証する際に、CPAを下げつつコンバージョンの最大化を意識することも大切です。CPAは広告費、コンバージョンは購入または申し込み数を指します。KPIを設定し、達成に向けて改善していくことも大切ですが、その分CPAが高額になってしまっては意味がありません。
CPAが上がりやすい原因として、以下の点が考えられます。
・ターゲットユーザーにズレが生じている
・CVR（コンバージョン獲得率）が低い
・競合他社の参入が激しい
これらの原因も踏まえた上で、自社の状況を確認しCPAを下げていくことが大切です。CPAを下げるコツとしては、まずターゲティングを見直すことが重要となります。商品・サービスのターゲットと動画を視聴するユーザーに乖離が発生していないかチェックしてみましょう。
また、広告の入札単価の上限を下げることでもCPAを下げることは可能です。入札単価の上限が下がれば結果としてCPAの抑制につながります。ただし、入札単価の上限を下げることで動画広告が表示されにくくなってしまうリスクもあるので注意してください。
コンバージョンを最大化させるためには、動画広告の離脱を防ぐことが重要となります。先ほどもご紹介しましたが、動画広告は冒頭5秒でスキップされてしまう可能性が高いです。効果的な音・ナレーション・映像を取り入れることで、ユーザーに興味を持たせることができ、離脱を防ぐことも可能です。
効果的な動画広告の事例
効果的な動画広告を制作するためにも、実際に成功した事例をチェックしておきましょう。ここでは3社の動画広告事例をご紹介します。
楽天トラベル
楽天グループが運営する楽天トラベルでは、元々Facebook広告の配信量とコンバージョン獲得が思うように伸びず、悩んでいました。そこで画面分割・ズームインなどを取り入れた観光地の紹介動画を配信したことで、ユーザーにその土地の魅力を伝えられるようになり、配信後のコンバージョン数を2倍にまで伸ばすことに成功したのです。
配信する内容自体は大きく変えていなくても、見せ方の違いだけでコンバージョン数を伸ばすことは可能です。ユーザーにわかりやすく、どう伝えるかを考えて動画制作を行うことが重要と言えます。
株式会社シービーティー
DX推進サービス「プロカン」を手掛ける株式会社シービーティーは、プロカンの紹介動画を制作しています。プロカンは企業向けのサービスになるため、どうしても内容が難しくなってしまいますが、アニメーションを用いることで誰でもわかりやすい動画内容に仕上げています。
また、場面切り替えを多用することで、見ている人も飽きずに最後まで動画を視聴してもらえるようにしています。
株式会社ニューバランスジャパン
スニーカーやトレーニングウェアなどの販売を手掛ける株式会社ニューバランスジャパンは、各SNS媒体に合わせて動画の表示方法を最適化し、ブランドリフトの向上につながりました。例えばInstagramはストーリーズのフォーマットに合わせて縦長の動画を制作し、画面分割などの技術も取り入れています。
また、カット割りのスピードを速くしたことで、動画を長く視聴してもらえるような工夫も入れています。ちょっとした工夫でも大きな効果をもたらす動画広告の事例と言えます。
動画広告の制作における成功ポイント
では、動画広告の制作における成功ポイントを見ていきましょう。
冒頭で視聴者を引き込めるようにする
視聴者は、動画広告の内容に興味がなければ最後まで視聴しないことがほとんどです。そのため、スキップできるようになるまでの数秒間で視聴者に興味を持ってもらう必要があります。数秒間で伝えられることは微々たるものですが、次のような内容を持ってくると、興味が湧きやすくなると言われています。
・動画の内容、結論を簡潔に伝える
・思わず考えてしまうような質問を投げかける
・視聴者から共感を得られるような演出にする
・ターゲットとなる視聴者を断言する
必要に応じてこれらの内容を盛り込んでいくと、引き込まれる視聴者は多くなるでしょう。質問を投げかける、共感してもらう、ターゲットとなる視聴者を断言するためには、特にペルソナを意識する必要があります。
音がなくても分かりやすくする
視聴者の中には、電車内やオフィスなどで音を出さずに見ている方もいます。そういった方たちにも最後まで視聴してもらえるようにテロップを挿入するなどの工夫をしましょう。テロップがあれば、音がなくても内容がしっかりと伝わるので、スキップを防止できます。
そもそも、人間は情報の80％以上を視覚から得ているので、音が出せる状況であっても、テロップによってさらに広告の効果が高まると言えます。中には、あえて音声を入れていない動画広告もあるほど、視覚が受け取る情報は大きなものになるのです。BGMやオリジナルソングに力を入れるのも1つの方法ですが、まずはどれだけ視覚に訴えかけられるのかを考えながら制作を進めていくのがおすすめです。
動画は複数パターン用意する
動画広告は、複数パターンを制作した上で、動画を分析し、より良い動画を作っていくというのが基本的な流れです。つまり、1つの動画で成功するケースは稀で、どんな企業でも複数の動画を経て、成功パターンを導き出しているのです。
最初から複数パターン用意しておけば、視聴者に刺さりやすい動画の構成や訴求メッセージが見えてきやすくなります。例えば、視聴完了率が低い場合は、冒頭のインパクト不足だったり、ターゲットがズレていたりすることが考えられます。
視聴完了率は高いものの、成果が得られない場合は、Webサイトまでの導線が分かりづらい可能性があるでしょう。このように分析し、視聴者の反応をチェックしつつ、動画や設定を変えていくことが大切です。
視聴後の行動を促す
動画広告は、目的を達成するための手段であり、最後まで視聴してもらうことではありません。視聴後、ユーザーにどのような行動をしてほしいのか考え、適切にアクションしてもらえるように促すため、CTAを設置しましょう。
資料請求をしてもらいたい場合は、「今すぐ資料を請求する」といったCTAを設置します。CTAは媒体によって設置の仕方が異なるため、よく確認しておきましょう。
例えばYouTubeなら、動画上だけでなく、説明文（概要欄）にも設置可能です。CTAは、広告を見て詳しい情報を知りたくなったユーザーの利便性を高めるためにもとても重要です。
とはいえ、CTAを設置し過ぎたり、表示させるタイミングを誤ったりすると、効果が低くなってしまいます。目的に応じて、適切に設置するようにしましょう。
動画広告と移動先のページに一貫性を持たせる
動画広告に設置したCTAをクリックすると表示されるページをランディングページと言います。ランディングページとは、動画広告を見て商品やサービスに興味を持った人や、購入しようと思った人が見るページです。
より詳しい情報、魅力、メリットを伝えると同時に、購入や問い合わせ、資料請求などの行動を促す情報を掲載します。そのため、動画広告では紹介されていない商品やサービスを掲載するのはNGです。
もし、サプリメントの詳細を知りたいのに、プロテインやスムージーなどと一緒に紹介されていると、分かりづらかったり、移動先を間違えたと思わせてしまったりする可能性があります。内容に一貫性を持たせるのはもちろん、雰囲気やカラーも統一させることで、ユーザーを安心させられるでしょう。
消費者から寄せられた評価を取り入れる
動画広告で商品やサービスに興味を持っても、本当に良い商品なのか？安心して利用できるのか？という不安がある限り、コンバーションは期待できません。そんな不安を取り除くためには、実際購入した一般消費者からの評価を取り入れて紹介するなどの工夫が必要になります。
例えば、「サプリメントランキング1位」「旅行サイトTOP10入り」といった紹介の仕方を用いれば、「そんなに使っている人がいるなら安心」と、購入意欲をかき立てられるのです。有名人を起用できれば、「俳優の○○さんが愛用中」というような見せ方もできます。この方法を組み込んでいけば、元々興味がない人にも「自分も試してみようかな」と思ってもらえる可能性もあります。
動画広告の制作は内製と外注、どちらで行うべき？
近年、無料で使える動画編集アプリやソフトが増えてきているため、動画広告の内製を検討している企業は少なくありません。簡単に操作できるアプリも多いため、動画広告制作のハードルはかなり下がってきていると言えます。
しかし、動画広告は、ただ動画を完成させるだけでは高い効果は得られません。しっかりと成果を出せる動画を制作する必要があるため、動画広告を成功させたい場合は、動画制作会社に依頼するのがおすすめです。
動画制作会社の中には、マーケティングのノウハウを持っていたり、動画広告運用まで依頼できたりするところがあります。もちろん、外注する場合も動画広告に関する知識はある程度付けておくべきです。基本的な知識があれば、動画制作の目的を的確に伝えられるため、より効果の高い動画を制作できます。
ただし、発注コストを下げたい、動画マーケティングを学びたいといった理由がある場合は、内製がおすすめです。
動画広告の制作を専門業者に依頼するメリット
では、動画広告の制作を外注するメリットには、どんなものが挙げられるのでしょうか。先ほども少しご紹介しましたが、ここからはより詳しく外注のメリットを見ていきましょう。
高いクオリティの広告に仕上がる
専門業者によって製作された動画広告は、なんといってもクオリティが高いです。動画制作を専門に特化しているので、費用さえあれば、複雑な動画でも安定したクオリティで仕上げてきてくれるでしょう。
自社で動画制作を行う場合、動画制作に精通した人がいなければ、専門業者と同クオリティのものは作れません。いくら一生懸命制作しても、視聴者にとっては「商品やサービスの動画広告」でしかないため、質が低いというだけでブランドイメージが損なわれてしまう可能性もあります。
ブランドイメージを壊さない、むしろ向上させられるのは、専門業者ならではのメリットです。もちろん、必ずしも高いクオリティの動画が欠かせないというわけではありません。動画広告を制作する目的によって使い分けることが大切です。
必要な機材や人員を揃えるためのコストを削減できる
動画広告の内製は、コストを抑えたいという方におすすめされることが多いです。しかし実際は、動画広告をコンスタントに制作する場合以外は、外注の方がコストを抑えられるケースも少なくありません。
内製の場合は、動画編集ソフトやカメラ・三脚といった機材、BGMやナレーションなどの音声素材を用意する必要があります。単発で動画広告の制作を検討している場合は特に、コストが大きくなります。
そもそも、機材を揃えたところで、成果が出る動画を制作できる保証はありません。これらを踏まえると、動画制作の専門業者に依頼する方が、大きくコストを削減できると言えます。今後動画広告の内製を検討している場合でも、まずはプロに依頼し、成果が出る動画はどんなものなのかを学ぶのがおすすめです。
効果測定や改善もサポートしてもらえる
広告で成果を出すためには、効果測定を行うことが欠かせません。効果測定を基に、動画や設定を変更し、より高い効果が出せるように改善していく必要があるのです。効果測定や改善に関しても、サポートしてくれる動画制作会社があります。
動画広告の効果測定や改善は、PDCAサイクルと呼ばれる概念に含まれる重要なプロセスです。PDCAは、動画の視聴回数が少ないうちに高速で回すことが重要であるため、動画マーケティングに精通している人材がいない場合は、自社で全て行うのは難しいでしょう。動画を制作した後も、しっかりとしたサポートがあるという点から見れば、動画マーケティング初心者にとって安心材料になるのもメリットです。
動画広告制作の外注先の選び方
動画広告の効果を最大化したい場合は、専門業者に依頼するのがおすすめです。しかし、動画広告制作の外注先選びを誤ると、目的の達成が叶わない可能性があります。ここからは、動画広告制作の外注先の選び方を見ていきましょう。
実績を確認する
外注先を選ぶ時はまず、実績を確認しましょう。実績が多いほど、ノウハウが多く、企画力や提案力、制作力が高い制作会社だと判断できます。
また、今まで何社の動画制作を請け負ってきたのかだけでなく、依頼したい動画広告のイメージに近い動画はあるのかもチェックしてみてください。イメージに近い過去の制作動画があれば、思い通りの動画を制作できる可能性が高いです。
さらに、過去の制作動画から、「こんな動画にしたい」と依頼すれば、制作費や制作にかかる期間などの参考になるため、スムーズに話が進められるでしょう。この時、制作予算などについて決めておくとやり取りがより円滑になるのでおすすめです。
動画マーケティングに精通している会社を選ぶ
何度もお伝えしている通り、動画広告を成功させるためには、クオリティだけでなく、成果も求めなければなりません。成果の出る動画広告を作るには、動画マーケティングに精通している制作会社を選ぶ必要があります。
中には、広告代理店が考えた戦略やプラン通りに動画を制作する制作会社が存在しますが、戦略から動画制作まで一貫して請け負っている動画制作会社がおすすめです。自社一貫体制の動画制作会社で、実績が多ければ、それだけ動画マーケティングに精通している会社だと言えるでしょう。
過去の制作動画を確認する時は、視聴者の購買意欲を刺激するような構成かどうかを見れば、動画マーケティングに精通しているかどうか判断しやすいです。ひとまずクオリティは置いておいて、動画マーケティングやビジネス理解があるかどうかを確認してください。
サポート体制を確認する
動画広告の効果をより高くするためには、サポート体制を重視するのもポイントとなります。特に、PDCAをサポートしてくれる動画制作会社は貴重です。
動画制作会社によっては、動画広告の制作から動画広告運用まで請け負ってくれるところもあります。一貫して依頼できれば、より最適な改善が期待できるでしょう。
もちろん、求めるサポートから制作会社を選ぶのもおすすめです。制作会社が提供しているサポートの中には、次のようなものがあります。
・効果測定や分析
・動画広告の活用方法の提案
・動画の修正
動画広告の運用全般を任せられる動画制作会社もあるため、動画マーケティングの知識がない場合は、運用全般をサポートしてくれる会社を選ぶのがおすすめです。
見積書を十分に確認する
動画制作会社を選ぶ時は、適切な価格であるかを確認することも重要です。価格が高すぎないかどうかは、相見積もりを取ることによって判断しやすくなるため、できるだけ複数社で見積りしてもらいましょう。
動画広告は、動画の長さや種類によって大きく変わってきます。複数社で見積りをする時は、同じような内容で依頼すると比較しやすくなります。
見積もり書を確認する時に特に注目したいのが、「IPと使用権」「素材周り」といった項目です。詳細説明が記載されていない場合は、予算を上回ってしまう可能性があるため注意しましょう。見積もり書で分からないところがあれば、すぐに質問し、契約する前に疑問を解消しておくことも大切です。
費用対効果を考える
見積もりを取ったら、費用に対して得られる効果が十分かどうかを考えます。動画広告にコストをかけても、それを上回る利益が得られなければ、動画制作にかかった費用が無駄になってしまいます。
実績やサポート体制など、サービス全体の内容を踏まえて、提示された費用をかけることで、どれだけの効果が得られるのかを分析してみましょう。実際、他の制作会社に比べて費用が抑えられる会社を選んでも、サポート体制がなければ十分な効果が得られない可能性が高いです。
目的の達成が叶う動画が制作できれば、制作費用にコストがかかったとしても、利益向上が期待できます。動画のクオリティに加え、効果測定や動画修正などに対応してくれるかどうかで判断することが大切です。
動画広告の制作にかかる費用
動画広告の制作にかかる費用は、「企画費」「人件費」「諸経費」で決まります。企画費は10万円～50万円、人件費は5万円～200万円、諸経費は5万円～50万円が相場です。
人件費は、プロデューサーやディレクター、高層作家、撮影スタッフ、編集スタッフ、キャストなどの費用になるため、振り幅が大きくなっています。特に、有名人などのキャストを起用する場合は、200万円で収まらないことも少なくありません。
制作期間が長くなるほど人件費が高額になるため、コストを抑えたい方は、複雑すぎる動画は控えた方が良いでしょう。フリー素材やスライドショーといった、比較的手間のかからない動画制作であれば、10万円前後で制作することも可能です。
動画制作・映像制作ならGJCへお任せください
GJCは、業界トップクラスのコスパを誇る動画制作会社です。実績が豊富なのはもちろん、自社でも動画活用、マーケティングを実践しているため、より効果の高い動画広告をご提供できます。動画広告の効果測定や動画修正を行う動画広告運用サービスも併せてご利用いただくことも可能です。
GJCは、動画広告の制作が初めてという方にも安心していただけるよう、企画・構成を無料で提案しています。そのため、契約してから後悔するということを防ぎ、よりイメージに近い動画のご提供ができるのです。
また、無料修正の回数制限がないため、求める動画広告を実現しやすいと言えます。動画広告を初めて制作する方はもちろん、効果測定や修正など動画広告運用全般を任せたいという方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
まとめ
今回は、動画広告の制作方法を中心に、ポイントや成功事例をご紹介しました。動画広告に求められるのは、クオリティだけでなく、目的を達成できる構成です。動画マーケティングの知識がないと、どれだけ費用をかけても、動画広告を成功させることは難しいと言えます。
動画制作を成功させたい場合は、自社に合った動画制作会社に外注するのがおすすめです。制作会社と動画を制作していく中で動画広告の知識が付いてくれば、将来的に内製化することも可能でしょう。
