上空から自由自在にダイナミックな風景を撮影できることで人気が高まっているドローンですが、その人気からドローン撮影を行っている会社も増加しています。
ドローン撮影会社によって価格はもちろん、撮影スキルや揃っている機材も異なるので、どの会社を選べばいいのか迷う人も多いでしょう。
今回はそのような悩みを抱えている方に向けて、ドローン撮影会社の選び方や探すポイントを解説していきます。
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ドローン撮影会社を決める基準は？
ドローン撮影会社を決めるにあたり、まずは決定する基準から理解する必要があります。
ドローンで撮影してくれる会社でも所持しているドローンは異なり、ドローンの種類によって特徴や性能に違いがあるのです。
さらに、撮影や飛行に欠かせない周辺機材や撮影・飛行スキルも差が生じるでしょう。
会社によって得意な空撮映像も異なるので、撮影したい内容に応じて依頼先を決める必要もあります。
会社選びの失敗を防ぐためにも、決定する基準は明確にしなくてはなりません。
ドローン撮影会社を決める基準は大きく7つのポイントに分けることができます。
操縦スキル
撮影したい内容によって撮影難易度も変わり、うまく撮影するためにはドローンの操作が重要です。
なので、操縦スキルは特に重視したいポイントと言えます。
機体のセッティングはもちろん、直進、後退、上昇、降下、横スライドといった基本的な操作はマスターしてなければなりません。
単純な操作であれば開設したばかりの会社でも問題ないでしょう。
ですが、前進と上昇、後退と上昇といった2つの動作を同時に行う操作は微細なテクニックが必要です。
複雑な動きは映像にブレが生じたりすることも多いです。
安定した映像を撮影できる、操縦スキルを事前に確認しておく必要があります。
撮影スキルとドローン機種
操縦スキルと合わせて欠かせないスキルが撮影スキルです。
映像のクオリティーに関しては撮影スキルにかかっています。
撮影スキルに関しては使用するドローンの機種も関係が深いでしょう。
ワンパイロット用のドローンであれば、操作スキルが撮影のクオリティーを左右します。
一方、シングルパイロット機は上下のカメラは別のダイヤルから操作が可能で、左右は機体を回転させて撮影する機種が一般的です。
操作と並行してアングルを調整する撮影はとても難易度が高いので、優れた撮影スキルや操作スキルが求められます。
ドローンの機種によって性能が異なり、あらゆる撮影に対応できる機種が備わっているかが選ぶ基準の一つとなるでしょう。
加えて、ロケーションに応じてカメラやレンズの種類も重要です。
画質を重視するのであれば、1眼レフカメラを搭載した機体や高画質撮影に対応した機種を持つ会社など機材が豊富な会社を選びましょう。
料金や保険
料金に関しては操縦・撮影スキル、ドローンの機体によって異なるようです。
表示されている金額以外に諸経費が発生する会社もあれば、条件付きの会社もあります。
想像以上にかかったという自体を避けるためにも、料金に関してはしっかり比較しておきましょう。
また、万が一撮影中に墜落や事故が発生した場合を考慮して、どんな保険に加入しているかも重視したいポイントです。
保険の種類としては対人や対物の損害に適用される「賠償責任保険」、機体に破損や盗難に適用される「機体保険」、住宅内の映像が撮れてそのまま公開して訴えられた場合の「人格権侵害保険」があります。
どこまで補償されるのか確認しておきましょう。
ドローン飛行許可
ドローンの飛行には様々な条例により制限があります。
制限がある空域は許可を申請する必要があり、これは撮影会社に欠かせない業務です。
許可を取らず撮影をしている会社の場合、後からトラブルを招く恐れがあります。
飛行許可を取っている信頼性がある会社を選びましょう。
ドローン空撮発注時のポイント
ドローン撮影会社を見つけることができれば、続いては空撮発注となります。
発注する前にもいくつか注意点があるので、しっかり確認しておきましょう。
まず、撮影対象を決定しなければ依頼をすることはできません。何を撮るかだけではなく、被写体をどのように撮りたいかをあらかじめ決めておくことが大切です。
上記でも説明しましたが、ドローンの飛行には制限があるので撮影場所や状況に応じて許可申請が必要です。
そのため、撮影の日まである程度の余裕を持って発注した方が良いでしょう。
カット割りが決まっていない場合は、カメラマンに相談して決めると高クオリティーな空撮ができます。
また、撮影の日程調整も事前に決めておきましょう。
天候によっては飛行が困難なので、本番以外に予備日も決定しておくと安心です。
許可申請が必要な場合、1ヶ月程の時間を必要とするので、日程調整はその辺の配慮も必要でしょう。
時間帯によっては影ができてきれいに撮影できない影響もあるので、撮影する時間帯も考えておいてください。
当日キャンセルする場合はキャンセル料が発生する場合もあるので、その点も事前確認が大切です。
納品の形態について
使用するメディアによって必要なデータも異なるでしょう。
写真であれば掲載先の媒体に必要な解像度で納品してもらう必要があります。動画であれば、フルHDにするのか、それとも4Kにするかにもよって解像度が変わるでしょう。
さらに、最適なフレーム数も決めておくことが大切です。
事前に考えておかないと納品されたのに使用できないという自体になりかねません。
このようなことが起きないためにも、撮影会社と納品に関してしっかり話し合いましょう。
撮影にどのくらいの料金がかかるの？
撮影会社によっても料金設定は様々です。
しかし、相場が分からないと損をするケースもあります。
撮影を依頼したくても料金相場がわからないという人は、ここで空撮料金の構成を参考にしてみてください。
まずは料金構成からご紹介していきます。
基本料金には、ドローン操作や空撮するオペレーター1名の人件費が撮影料金の中に含まれることが多いです。
撮影のフライト時間やカット数に制限があり、それを越えた場合は追加料金が発生することになります。
撮影料金は、写真撮影とビデオ撮影にそれぞれで構成されています。
写真撮影料金
ドローンによる空撮撮影は、ドローン本体についている専用カメラで撮影する場合と、大型機のように一眼レフカメラを搭載して撮影する場合があり、カメラの性能によって価格設定が変わってきます。
ビデオ撮影料金
ビデオ撮影も写真撮影と同様に、カメラの性能や撮影解像度によって価格設定が異なります。
フルハイビジョンや4K撮影になると高価格になります。
オプション料金もある
オプション料金とは基本料金に含まれない内容の料金です。
基本料金とオプション料金に何が含まれているか会社によって違うのでよく確認しておきましょう。
ドローンの機種選択
使用するドローンの機種によって料金が変わることがあります。
4K撮影や特殊機能があるカメラ、一眼レフなど重量のあるカメラを選択した場合は別途料金が必要になるでしょう。
カメラの選択
これもドローンの機種と同じで、搭載するカメラによって料金が変わってきます。
オペレーターの人数
ドローンの機体を操縦する人とカメラアングルを操作する人が分かれている場合は、2名のオペレーターが必要になるので1名分追加のオプション料金が発生することになります。
その他の料金
交通費
ロケハン費
最撮影料金
キャンセル料
国交省への飛行許可申請手数料
賠償責任保険料
動画編集料金
以上が、ドローンの空撮撮影料金に含まれる項目です。
会社によって基本料金は違いますが、料金相場は80,000～300,000円と非常に幅広くなっています。
基本料金の中に静止画とビデオ撮影の料金が含まれているところもあれば、静止画1フライト20枚・動画1フライド10分までと上限を決めているところもあります。
交通費は100km圏内まで無料、キャンセル料はなしという会社もあるようです。
搭載しているカメラの性能によって価格も差が出ますので、会社によって価格がバラバラになっている理由を確認してみましょう。
撮影会社に依頼するのであれば、撮影目的やロケーション、映像の使用形態などを考えた上で価格を参考にして業者選びを行ってみてください。
自力とプロ…何が違う？
撮影会社に依頼すればそれなりの費用がかかります。それなら自力で空撮をした方が良いと考える人も多いでしょう。
自力とプロには違いがあるのか気になるところです。
では、プロレベルの条件を見てみましょう。
50時間以上のフライト経験が必要
高クオリティーの空撮をするためには、50時間以上の経験が必要となります。
より高度の空撮であれば150時間以上の経験が必要です。最高難易度をこなすためには1000時間以上の経験が必要となります。
資格や機材にコストがかかる
プロはDJI、JUIDA、DPAいずれかの団体が認定している資格を所得していることがほとんどです。
資格取得には最低で7万、最高で40万円ぐらいの受講料と認定料が必要です。
また、ドローンやカメラなどの機材を揃えなくてはなりません。
機材費は本体や予備機、バッテリーなどを含めると35万円が平均的です。
プロレベルに達するまで100万円近くはコストがかかるわけです。
申請
飛行許可の申請には書類提出が必要です。初めての申請は書類の記載だけでも2時間から3時間はかかると言われています。
行政書士に依頼するケースもあり、その場合は20万円から30万円程がかかるようです。
自力と外注のどちらがいい？
自力で空撮をするとなれば、高クオリティーの撮影には50時間以上のフライトが必要です。
さらにドローンや周辺機材を揃えたり、練習時の人件費が発生したりするので100万円前後の出費を覚悟する必要があるでしょう。
自力での撮影では時間や資金にゆとりが必要と言えます。
その一方、プロはすでに機材を所持しており、操縦や撮影スキルも優れています。
飛行許可の申請の手間もかからず、コスト面でも自力よりも低くなるでしょう。手間やクオリティー、費用から考えれば外注の方が良いと言えます。
発注する前に気を付けたい法律と規制
ドローン撮影を発注する前には、規制や法律についてしっかりと知識を付けることが必要です。
知識を得ないことでトラブルへと発展する可能性もあるので気をつけましょう。
主に、気を付けるべきポイントとしては
航空法
電波法
小型無人機等飛行禁止法
民法（第三章 第一節 第一款）
道路交通法（第七十七条）
都道府県や市町村の条例
になります。
事前に許可を得ていないことで、罰則を受ける可能性も十分に考えられるので、知らなかっただけでは済まない行為となるので、しっかりと学ぶことが大切です。
例えば航空法に違反した場合には、50万円以下の罰金を科せられる危険もあります。
撮影する地域によってドローンでの撮影に条例を設けている可能性も考えられるので、撮影場所の市町村には事前に確認を取っておきましょう。
依頼した会社に任せっきりにすることはせずに、発注した側でも規制や法律について調べておくことでスムーズに撮影することができるので、面倒であっても確認することが大切です。
ドローン撮影に必要なスキルを持っているか確認する
ドローン撮影をするには、様々なスキルが必要になります。
発注する際には依頼をする撮影者に資格だけではなく以下のスキルがあるのか確認しておきましょう。
ドローンの操縦スキル
ドローンのメンテナンス方法
飛行の際の安全管理
安全に飛行させるための電波に関する知識
以上については基礎でもあるので、実績などを確認することで判断できるでしょう。
また、撮影をする際には創造的な観点にも着目してみましょう。
独自のカメラワークや着眼点を持っていることで、ほかとは違う動画や写真を撮影することができます。
動画であればファイナル・カットやプレミアなどの編集ツールを活用し、写真であればフォトショップで画像の編集を行っていることでレベルの高い動画や写真を作ってもらうことができるのです。
ドローンでの動画撮影では発注した会社に全て任せるのではなく、どういったシステムを利用しているのか調べることも必要です。
依頼をする会社選びに迷った際には、以上のことを参考にして選ぶことで、自社の好みに合う動画や写真を撮影してもらうことができます。
スキルや資格だけではなく編集で使用しているツールなどを確認し、理想通りの動画になるよう事前に調べることが必要でしょう。
ドローン撮影会社の選び方や探すポイントをご紹介しましたが、いかがでしょうか？空撮ではドローンの操作や撮影技術、さらには使用する機体や料金など会社ごとに違うので、しっかり比較して選ぶことが大切です。
特にドローン操縦に関しては資格もあるので、有資格者のいる会社だと高クオリティーの映像を撮ってもらえるでしょう。
発注する際はスケジュール調整をしっかり整え、何を撮影したいか明確にしておくことも大切です。
会社によって得意分野も異なるので、空撮のイメージや納品形式もあらかじめ決めながら撮影会社を探しましょう。
