インターネットは生活に欠かせない身近なものとなっており、映像もテレビからネット動画の視聴が増えています。
各企業も効果的なアプローチをかけるために、動画マーケティングの活用が増加しているのです。
動画サイトなどで動画広告を配信するのではなく、多くの人がリアルタイムで目にしやすいSNSも併用する企業も増えており、動画マーケティングを最大限活かせる工夫もしやすい環境と言えます。
今や日本のみならず世界で動画マーケティングは拡大しており、今後もますます多様化していくでしょう。
2018年のSNS/動画マーケティングはどんな傾向があるのか、トレンドのまとめをご紹介します。
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アメリカの動画・映像広告市場の様子
動画広告大国とも呼ばれるアメリカですが、デジタル広告市場がテレビを超えたことが、オンライン広告に関する動向調査などを行うInteractive Advertising Bureauの2017年の調査で分かりました。
同調査では視聴環境の半数はモバイルとも発表されており、モバイル広告市場の成長は対前年比77%に及んでいます。IAB会長であるランドール・ロンゼバーグ氏の見解は今まではブランドがモバイルに力を入れるモバイルファーストであったが、モバイルに特化したモバイルオンリーに変化した結果と話しています。
モバイル広告の中で、モバイル動画広告は前年の成長率から145%プラスされた約4800億円となりました。
デジタル動画広告は約1兆円なので、全体の半数に近い勢いだと分かります。
アメリカでは今後も市場は拡大していく
アメリカ調査会社のeMarketerの調査では、2019年までにアメリカ動画広告市場の規模が約1兆5,818億円まで大きくなると予測されています。
市場成長率は低下する恐れがありますが、それでも2桁台の伸び率は今後も維持しながら成長すると考えられているようです。
動画広告トップシェアを誇るyoutubeの売上もますます上がると同調査で予測されています。
今後も市場拡大に関わる主要プレーヤーになるだろうとされているのです。売り上げが上昇した背景には、動画クリエーターと協力で得た利益を分配するレベニューシェアリングの効果により良質なコンテンツが集まり、高クオリティの広告配信ができる良い循環が働いていると考えられます。
日本では2000年以降、1日15分以上のテレビ視聴をする割合が減ってきていると、NHK放送文化研究所が2015年に行った調査で分かっています。
モバイルの普及によりネットで動画を見る人が増えていることも、日本でテレビ離れが増えている理由でしょう。
テレビCMではテレビを見ない消費者にリーチできないため、動画広告が有効な手段とされています。
動画ではたった1分でもWEBページにすると約3,600ページに及ぶ情報量を発信でき、視聴者も受け取りやすいメリットがあります。
共有性や拡散性もあるため、アメリカをはじめ、日本や世界でも増えているわけです。
SNSの動画・映像広告も多様化してきている
性別問わず幅広い年齢層が利用するSNSですが、2017年も利用は拡大をみせました。
主要SNSの月間利用者数を見てみると、Xは3.3億人、Facebookは20億人、Instagramは8億人のようです。
一般的にSNSはテキストや画像、動画を配信でき、それが一つのトレンド情報の発信やネット交流の手段として活用されています。
その仕組みを利用し、動画配信プラットホームとしても重要なサービスになっているのです。
SNSで配信されている広告動画は各サービスの特性が活かされています。
XやFacebookのタイムラインに掲載されるインフィード広告が中心ですが、Instagramは2016年の8月からInstagram Storiesを開始し、24時間後に消える動画を広告として活用するケースも増えているのです。
SNSでユニークな広告を配信
写真共有アプリSnapchatでは、レンズ機能に広告を織り込む商品も登場しました。
例えば、スポーツドリンクのブランドであるGatoradeは「Gatorade Shower」というレンズを提供しました。
これは日本ではビールかけのようなもので、バケツ一杯のスポーツドリンクを勝利チームにかける習慣です。
アメリカンフットボールリーグ決勝戦の賑わいを利用した広告であり、1億回を上回るレビューを獲得する効果がありました。
他にもヌードル状に野菜をカットできる調理器具のブランドはInstagram Storiesの機能を使い、投資利益率のアップにつなげました。
Instagram Storiesの機能に再生と逆再生を繰り返すBoomerangと呼ばれる機能があります。
工夫すればユニークでコミカルな動画が手軽につくれるのです。
この機能を使った動画を公開したところ、クリック率は3．4倍に増加し、クリック単価は1/11に低減したと発表しています。
ユニークなだけではなく、動画マーケティングの効果も十分に発揮していると言えるでしょう。
今後もSNSの多様化に応じた動画広告がさらに増えると考えられます。
SNSの動画・映像をはどのくらいの効果があるのか
SNSの利用者は多いので、動画広告でもより大きな効果があると期待できます。
しかし、実際にどのくらいの効果があるか分からないと、むやみ導入するのはリスクを背負うこととなるでしょう。
各調査会社が行った調査結果の一部をご紹介します。
動画広告の内容が覚えやすいのはSNS
マクロミルとデジタルインファクトの共同調査によると、動画視聴に使わるコンテンツ利用で最も多いのが回答を97.8%も占めるyoutubeでした。
調査に答えたユーザーのほとんどがyoutubeを使っていることが分かります。
動画広告を見かける機会が多いyoutubeですが、広告内容の印象ではSNSの動画広告の方が記憶に残るという回答が多くみられました。
認知に関してはSNSでの配信が有利だと言えるでしょう。
同調査では動画広告に不快感を持ったことがある回答が6割もいたので、内容や配信先によっては不利益を被る可能性も考えられます。
インフィード型は比較的に嫌われない
動画広告の中にはページを開くと突然動画が再生されたり、動画が始まる前や中間などに挿入されたりするフォーマットがあります。
興味のない広告や早くページや動画を視聴したい人にとっては不快感を示すこともあるでしょう。
その一方、SNSで多いインフィード型はタイムラインの間に表示され、押しつける印象がないので比較的に嫌いではないユーザーが多いと、XとIPGの共同レポートで発表されています。
自然に広告が目に入り、ユーザー属性に関係性が高い動画広告が流れるので、興味があれば視聴できるスタイルが好印象につながっているようです。
Instagramは女性へのリーチに有効
トレンダーズ株式会社によるInstagramのPR活用の調査で、63%はフィードで動画広告を再生しており、ストーリーでは77%の割合で再生した経験があるようです。
特に20代の女性に回答が集中しており、抵抗感も少ないことが分かります。
ただし、積極的に再生される動画広告は広告色が少ない、オシャレな雰囲気やかわいい動画のようです。企業主体のアプローチよりも、個人からのインフルエンサー発信だと効果的かもしれません。
Facebookの効果
少し古い調査になりますが、Adobeが2014年に行った調査では、クリックスルー率が前年比で160%の増加が発表されています。
同調査ではインプレッション数も40%に増え好調であることが伺えるでしょう。
各SNSからのトラフィックは増加しており、特に投稿タイプでは動画を活用した広告がエンゲージメント率を増加させています。
今後もマーケティングでSNSの活用は重要なものであり、さらに動画コンテンツの支持力を活かすことが効果手と言えるでしょう。
ユーザーの利益につながる
動画広告は企業以上に視聴したユーザーに利益がつながりやすいとAberdeen Groupの調査で判明しています。
動画にすることで商品やサービスを具体的に理解しやすい、ブランドの差別化ができるなどのメリットがあるのです。
SNSで自社商品やサービスを紹介する際、画像よりも動画を掲載することでユーザーのとって有益な情報を得られやすくなり、認知や売上につながると考えられます。
ライブ動画は今後動画広告市場でもトレンドになる可能性大！
動画広告市場で今後トレンドになる可能性が高い手段として「ライブ動画」があります。
リアルタイムの動画配信サービスで視聴者には臨場感を与えることができるのです。
スポーツや音楽などのイベントのほか、セミナーなどでも活用されており、日本でも多くの企業が採用しています。
Facebook LiveやYouTube Live、LINE LIVEなどでライブ動画配信が行われますが、動画広告市場でも数々の著名人などに商品を販促してもらうことで販売数の向上を目指すことができます。
さらに、商品の使い方を詳しく説明するカスタマーサービスにも利用されています。
ライブ配信のメリット
幅広く活用されているライブ配信のメリットとして「エンゲージメントをアップできる」ことが挙げられます。
ライブ配信を行う際にはコメントによって視聴者の反応を知ることができます。
コミュニケーションをとることでエンゲージメントをアップさせることができるのです。
動画を観ているということは、少なからず商品に興味を持った視聴者であることがわかるので、ライブ配信ではコミュニケーションは重要な項目です。
また、配信にかかるコストが安いこともメリットの一つです。
テレビのように高価な機材は必要なく、ライブ配信なので高度な編集も必要ありません。スマートフォンやパソコンで手軽に配信できるので、専門的な知識も必要ないのです。
ライブ配信の成功事例
インドの映画製作会社「Yash Raj Films」が行ったライブ配信はFacebook Live上で行われました。
ファンに向けて映画コンテンツを対象にした投票イベントを行い、上位に入賞したコンテンツを「The YRF Viewer’s Choice Awards」として表彰したのです。
15日間にも及ぶライブ配信でしたが、全視聴者は500万人以上にも上り成功を納めたのです。
動画広告は今後も発展していくことが考えられる
youtubeやFacebookなどのほか、若者に人気のInstagramでもライブ配信を行っています。
アメリカで活躍している歌手の中にはInstagram Liveで新曲を披露しファンとコミュニケーションを取ることで話題にもなりました。
スマートフォンが幅広い世代の人たちに浸透していることで動画広告市場においてもライブ配信は活用しやすいサービスと言えます。
企業とユーザーが繋がる機会を与えてくれる動画市場は今後もさらに発展を続けていくでしょう。
2018年のキーワードは「パーソナライズド動画」
パーソナライズド動画とは、ユーザー一人ひとりに合わせた動画となっており、画像や音声を動画に差し込んで個々に合わせた動画を配信していきます。
例えば、購買履歴を参考に関連商品の案内を動画広告で提供することもできるので、ユーザーの購買意欲をアップさせることができます。
また、個人に宛てた動画も作成することが可能です。企業が顧客情報を参考にして個人の名前を動画に載せることができ、誕生日にバースデー動画を送ることもできます。
特別感の高い動画広告となるので、コンバージョン率もアップさせることができるでしょう。
パーソナライズド動画はコスト削減にも繋がる
パーソナライズド動画を配信するにあたり、コストが掛かるのではないかと不安に感じる人もいるかと思いますが、ユーザーに合わせた動画となるので無駄な経費を抑えることができます。
手続きが複雑でもある保険や医療に関する企業の場合、詳細な説明を動画上で行うことでカスタマーサービスに必要な経費の削減も見込めるので安心です。
パーソナライズド動画の活用事例
アトランティス・パラダイス・アイランド
バハマ諸島にあるホテルの「アトランティス・パラダイス・アイランド」は、ホテルを予約した顧客にパーソナライズド動画を配信しました。
ホテル内にある施設の詳しい案内やオプションを紹介することでホテルの良さを知ってもらい、結果的にはアップグレードをする顧客やツアーなどのオプションを利用する顧客が増えたのです。
Facebookでは2月4日をフレンズデーとしてユーザーの情報を元に自分や友達の名前のほか、写真を動画に表示させたパーソナライズド動画を配信しました。
大和ハウス工業
大和ハウス工業では、メルマガに登録している顧客に向けてパーソナライズド動画を配信しました。
住宅の表札に会員の名前を差し込み、住宅展示場の案内を行う内容となっており、動画全てを視聴した顧客が約8割という結果となり、高い視聴率を出したのです。
このほかにも、不動産関係の企業が顧客の家族構成や勤務地になどに応じて最適な物件をパーソナライズド動画で配信するサービスを提供したり、保険会社が家族構成や年齢、保証内容の希望によって顧客に合ったプランを紹介したりするパーソナライズド動画などもあります。
日本ではまだまだ定着していない動画ですが、海外では多くの企業で活用されています。
日本でもパーソナライズド動画を作成できるサービスの提供が大手広告代理店で始まるなど普及を見せ始めています。
今後の発展に期待でき、トレンドになっていく可能性も十分に考えられるでしょう。
