ドローン撮影や空撮は自身で撮影するよりもプロの業者に頼んだ方が楽ですし、撮影技術の高さから、より質の高い映像を撮影することができます。
そんなドローン撮影・空撮ですが、業者に依頼する場合どれくらいの料金・価格がかかってくるのかご存知でしょうか？
今回はドローン撮影・空撮にかかる料金の内訳を解説しつつ、適正な金額とそれぞれドローン撮影企業の実際の価格帯がどれくらいなのかご紹介していきます。
ドローン撮影の活用事例や注意点なども併せてご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
ドローン撮影の相場と料金
ドローン撮影の相場は、10～30万円となっています。撮影にかかる費用が8～12万円程度、それに編集料がプラスされるケースが一般的です。合計20万円以内に収まる場合が多いですが、4Kや8Kなど画質にこだわるとドローンの機体や使用するカメラが変わるため、30万円程度かかってしまう場合があります。
色味の美しさに定評があるシネマカメラなどを使用するのであれば、業務用のドローンを使わなければなりません。業務用のドローンは、風に影響を受けにくく、重いカメラでも搭載可能です。また、フライト可能時間も長いというハイスペックな機材になるため、撮影料金も高額になります。
撮影技術に大きな差はありませんが、高額なドローンやカメラを使用することで、完成する映像のクオリティが高まり、幅が広がります。
費用の算出方法
ドローン撮影の料金は、人、機材、時間の3つが基準となっています。
ドローン撮影を行っている会社は、クルー1人が一定時間撮影した場合の費用を基本料金としているケースが多いです。そして、その基本料金をベースとして、スペックが高いドローンを使ったり、クルーの人数を増やしたりすることで、追加の費用がかかるという仕組みです。編集や音入れなども基本料金とは別途になっている会社が多いため、依頼前に確認しておくことをおすすめします。
しかし最近は、DJI社製を中心として高性能かつ廉価なモデルのドローンも増えてきました。そのため、全体的な料金相場は抑えやすくなっています。
変更費用の内訳
基本料金
基本料金の相場は、4～10万円程度です。動画制作会社では、このくらいの価格でドローンのバッテリー2～3本分の撮影を請け負っているところが多くみられます。飛行可能時間は25～40分前後で、気候や周辺環境によって変動します。
機材費
機材費は、2～5万円程度です。使用する機材によって料金が変動します。DJI社製のMavic ProやPhantom 4を使うケースが多く、気象条件やクライアントの要望によってInsipre 2という上位機種を使う場合もあります。
人件費
人件費は撮影のシチュエーションによって異なりますが、2～5万円程度かかります。大型のドローンを使った撮影や難易度が高い撮影を行う場合は、撮影クルーを増員しなければなりません。クオリティの高い映像を制作したいなら、人件費がある程度かかることも把握しておいてください。
編集にかかる費用
撮影した動画はそのまま使うのではなく、1本の動画にするための編集作業が必要になります。基本料金に含まれているところもあれば、別途で5～15万円程度の編集費を設定しているところもあります。オープニングやエンドロールを付ける場合は、さらに追加費用が発生する場合もあるので、確認しておいてください。
法律的な問題を解消するための調整費用
ドローンを飛ばすためには、許可申請が必要となっています。その際、事務手数料を支払わなければならないこともあるので、把握しておかなければなりません。例えば、都内での撮影は5
円前後の撮影申請料が発生します。
賠償責任保険料
賠償責任保険料は、基本料金に含まれていることが多いです。しかし、ドローンを高価なものにぶつけて傷つけてしまったり、破損したりすると、保険でカバーできないほどの損害が発生する可能性もないとは言い切れません。そのような場面に対応できる保険への加入も必須です。
ドローン撮影の費用で見落としがちな点
依頼する動画制作会社によりますが、撮影場所の下見や選定を行うロケハンをするために別途費用がかかる場合があります。ロケハンの費用相場は、基本料金の20～40％程度です。さらに、ロケハンや撮影に携わるクルーの交通費や宿泊費などもクライアントが負担することになります。
また、撮影方法が航空法という法律で定められている禁止事項に該当する場合は、国土交通省への許可申請をしなければなりません。これは特例として認めてもらうための申請です。申請自体は無料となっていますが、書類の郵送費として数百円程度かかります。
航空法で禁止されていることは、以下のような点です。
・空港周辺・人口密集地上空での飛行
・高度150m以上での飛行
・緊急用務空域（警察や消防活動などの業務上緊急で航空機の飛行が想定されるエリア） など
また、夜間や目視外での飛行など承認が必要となる非行方法もあるので、確認が必要です。
ケース別の費用相場
ドローン撮影の費用相場は、どのような依頼をするかによって大幅に変動します。具体的な費用相場は以下の通りです。
小型・中型ドローンを使用し、撮影のみ依頼する場合
小型・中型ドローンを使用し、撮影のみ依頼する場合の費用相場は、5～12万円程度です。撮影のみで編集をする手間がかからないため、コストを抑えた依頼が可能となっています。できるだけコストを抑えたいと考えているのであれば、小型・中型ドローンを使って撮影だけ依頼するのがおすすめです。
自社で動画編集をできる環境が整っているのであれば、撮影依頼だけでも問題ないと考えられます。
大型ドローンを使用し、編集も依頼する場合
大型ドローンを使用し、編集も依頼する場合の費用相場は、20～45万円程度です。いくつかの場所で撮影した映像を組み合わせたり、編集に凝ったりするとさらに高くなる可能性もゼロではありません。限られた予算の中でドローン撮影を行いたいと考えているのであれば、機材選定や編集作業について見積もりを取るタイミングで話し合っておくのが望ましいです。
大型のドローンでコストがかかってしまうのは、人件費などが追加になるためです。それを踏まえたうえで依頼するなら問題はないと考えられます。
ドローン撮影の活用事例
ドローン撮影の活用した事例は、近年増加傾向にあります。ここでは、3つの事例をピックアップしてご紹介します。それぞれの費用や内訳については確認できませんでしたが、先ほど紹介した費用相場を参考に、おおよその費用感をあわせてみていきましょう。
ホキ美術館の建物空撮動画
ホキ美術館の建物空撮動画は、美術館の入り口部分からスタートし、全体的な構造を把握できるように撮影されています。ホキ美術館は写実絵画専門美術館という特色を持っていて、建物自体も印象的な形になっています。上空から真下を映すような画角もあり、どのような建物かイメージしやすくなっているのもポイントです。
周辺には住宅街があるのですが、プライバシー保護のためにモザイクがかけてあります。ドローン撮影を行った場合、後程説明しますが映像に人物や建物が映り込み、プライバシーの侵害訴訟を起こされる可能性があります。そのため、建物しか映らない場合でも適切な対処をしなければなりません。
この撮影にかかる費用は、基本料金、機材費、人件費、編集にかかる費用、損害賠償保険料だと考えられます。敷地内での撮影になるので、150m以上の高さで撮影をしていなければ、申請費用はかかりません。費用相場は、8～20万円程度になるでしょう。
福井県の観光スポット紹介動画
この動画では、福井県内にある観光スポットを空撮し、紹介しています。東尋坊やエッセル堤・三国港堤、福井県恐竜博物館、六呂師高原スキーパークなど多くの観光スポットを取り上げています。福井旅行をする際、どこに足を運ぶか迷ってしまうこともありますが、この動画を参考にすると行ってみたい場所が見つかりやすいです。
動画内で紹介している観光スポットの空撮を行っているため、各種許可申請も必要不可欠です。自治体の窓口などで申請先を確認し、適切な手続きをしていなければ、撮影が不可能となります。そのため、禁止事項に該当していないかなども十分把握しておく必要があります。
基本料金、機材費、人件費、編集にかかる費用、都道府県への許可申請費用なども含めると13～25万円程度かかる可能性があるでしょう。
三菱商事の会社紹介ビデオ
三菱商事の会社紹介ビデオでは、三菱商事の仕事に関する様々なシーンが映しだされています。動画自体は30秒と非常に短いですが、関連する仕事について視覚的にイメージできる構成になっています。近未来的なシーンもあり、先進的な技術も積極的に取り入れている会社だとわかるでしょう。
撮影にはいろいろな場所がロケ地として使われています。中には撮影許可を得なければ撮影できないと想定されるエリアもあるため、許可申請に関する費用も掛かっていると考察できます。そのため、トータルの費用は基本料金、機材費、人件費、編集にかかる費用、都道府県への許可申請費用なども含めると13～25万円程度かかる可能性があるでしょう。
ドローン撮影における注意点
ドローン撮影を行うのであれば、注意点も把握しておかなければいけません。続いては、特に把握しておきたい注意点をピックアップしてご紹介します。
空撮できない場所がある
ドローン撮影は、小型無人機等飛行禁止法で飛行できない場所が定められているので注意が必要です。無人航空機を飛行させるのであれば、国土交通大臣の許可を受けなければなりません。禁止区域に該当する可能性がある場合は、依頼先の動画制作会社に相談するか、自社で地方航空局に確認してください。
地方航空局は以下の2ヶ所です。
・東京航空局（北海道、東北、関東、甲信越、静岡地方を管轄）
・大阪航空局（東海3県、北陸3県、近畿、中国、四国、九州、沖縄地方を管轄）
動画制作・映像制作会社のホームページに「国土交通省より全国包括許可を取得済み」などと記載されている場合は、空港周辺と150m以上を除くエリアで申請なしの撮影が可能です。ドローン撮影を依頼する際の重要な指標になるため、ホームページに記載があるか確認してから依頼をするとスムーズに撮影を行える可能性が高いです。
保険の内容を確認しておく
ドローン撮影を行う場合、以下のようなリスクが考えられます。
・撮影中に第三者にけがを負わせてしまう
・ドローンが墜落し、建物や車などを破損させてしまう
・映像に人物や建物が映り込み、プライバシーの侵害訴訟を起こされる
・ドローン本体やカメラが公共物に当たり、火事などの二次災害が起こる
このようなリスクに備えた保険に動画制作・映像制作会社が加入しているか確認することも重要です。見積もりを出してもらう段階で確認しておくのが無難です。基本的には保険に加入していて、ホームページなどに「1事故につき5億円、10億円まで保証あり
などの記載があるはずなので、確認してみてください。
保険によって保障内容に差があるので、前述したリスクに対応できる補償内容になっているのかは確認すべきポイントだと覚えておきましょう。フリーランスや個人のカメラマンにドローン撮影を依頼する場合は、損害保険に加入しているか聞いてみてください。
天候によって撮影キャンセルが発生する可能性がある
ドローンは空撮するので、撮影の可否が天候に左右されてしまいます。強風だと事故が発生するリスクが高いため、キャンセルとなるケースも珍しくありません。判断は依頼先にゆだねることになります。
キャンセル料に関しては、発生する場合もあればしない場合もあります。契約がどのような内容になっているか確認してみてください。天候などでキャンセルになった場合はキャンセル料が発生しないといった内容が盛り込まれている場合もあります。
悪天候で撮影ができないと、政策が遅れてしまったり、リスケが難しくなったりすることも考えられます。そうなることをあらかじめ加味した制作スケジュールを立てておくのが望ましいです。自社の都合だけではなく依頼先の都合も加味しながら変更後のスケジュールを考えなければならないので、完成までのスピードがかなり遅くなると思っておきましょう。
ドローンは室内撮影にも使用できる
ドローンと言うと、空撮をするイメージが強いため、室内では使用できないのではないかと思っている方も少なくありません。しかし、室内の撮影に使用できる小型のドローンもあります。
会社や学校、店舗などでレールやクレーンを使った撮影を行うと、準備にも時間がかかりますし、コストもそれなりにかかります。しかしドローンを使えば、カメラの井戸も自由度が高く、撤収の手間も省けるのです。そのため、コストや撮影日数の削減につながります。
動画制作・映像制作ならGJCへ
ドローン撮影を取り入れた動画制作・映像制作を考えているのであれば、実績がある業者に依頼したいと考えるものです。しかし、そのような業者は全国にあり、どこに依頼するのがベストか迷ってしまうこともあるでしょう。
依頼先に迷った時は、4,000社60業種以上の制作実績を有するGJCまでお気軽にご相談ください。業界や企業の規模を問わず、幅広い実績を有しています。費用に関しても業界相場の半額という圧倒的なコストパーフォーマンスを誇っているため、なるべくコストをかけたくないといった場合にもおすすめです。
まとめ
ドローン撮影を行う場合、様々なコストがかかります。自治体によっては撮影許可が別途必要になる場合もあるので、ロケ地が決まったら確認しておきましょう。また、どのようなリスクがあるか把握しておくことも、円滑な撮影を行うために必要となるので把握しておくべきポイントになります。
適切な撮影を行うためには、ノウハウや実績のある動画制作・映像制作会社に依頼することが重要です。依頼先で迷った時は、GJCへの依頼をぜひ前向きにご検討ください。
