ドローン撮影や空撮は自身で撮影するよりもプロの業者に頼んだ方が楽ですし、撮影技術の高さから、より質の高い映像を撮影することができます。
そんなドローン撮影・空撮ですが、業者に依頼する場合どれくらいの料金・価格がかかってくるのかご存知でしょうか？
今回はドローン撮影・空撮にかかる料金の内訳を解説しつつ、適正な金額とそれぞれドローン撮影企業の実際の価格帯がどれくらいなのかご紹介していきます。
ドローン撮影の適正金額はどれくらいなのか？
まずはドローン撮影の適正金額がどれくらいになるのか知っておきましょう。
簡単にドローン撮影といっても、実は細かく業者を分類することができます。
例えば、個人が副業として営業しているパターンや格安で空撮を撮影してくれる業者、高い撮影技術を持つ空撮業者、そしてヘリコプターなどの大型機で撮影する空撮業者の4つに分かれます。
個人が副業として営業している場合はかなり安く、大体30,000～50,000円程度でできてしまいます。
格安業者でも50,000～60,000円程度と比較的安い料金で撮影してもらえるでしょう。
ただし、格安というだけあってサービスや保証が充実していない場合もあります。
例として格安業者に依頼したのに天候が崩れてしまい、その日は撮影することができなかったので後日依頼すると、その日のキャンセル料を支払わなくてはいけないというケースもみられるのです。
空撮において天候による中止は十分考えられるでき事でもあるので、天候不良による保証がしっかり行われている業者を選ぶとムダな出費を抑えられるでしょう。
ちなみに、高い撮影技術を持つ空撮業者やヘリコプターなどの大型機で撮影する空撮業者はこのような保証制度をしっかり設けているところが多いです。
高い撮影技術を持つ空撮業者の場合約10万円、大型機で撮影する空撮業者は30万円以上することもあります。
それでも映像のクオリティは高いものを得られるので、企業の広告等に使う場合はこちらの方がおすすめです。
ドローン撮影の内訳その1・人件費
それでは、ドローン撮影の内訳を見てみましょう。
まずは人件費から見ていくと、撮影時の人数が多ければ多いほど人件費もかかってきてしまいます。
ドローン撮影なら基本的に一人の場合もありますが、場合によっては現場の安全を監視する人や撮影のサポートを行う補助員、また大型のドローンを利用する場合は2名で操縦することになるのでその分の人件費がかかるでしょう。
ただ、国土交通省に撮影許可を申請する場合、監視員を2人以上設置しないといけないことになっています。
また、安全面を考慮した撮影にするためには、カメラマン一人で撮影と安全確保をこなすよりも、複数人で撮影した方がより確実な安全面の確保につながりますし、何よりカメラマンも撮影に集中できるのでより良い映像を撮影することができるでしょう。
ドローン撮影の内訳その2・交通費
ドローン空撮の交通費とは、ドローン撮影を行う場所までの移動にかかる交通費です。
業者によっては、会社所在地から○○㎞まで基本料金の中に含まれることもあります。
全国に多くの拠点を持つ業者であれば、離島以外は一律料金の交通費で撮影をしてくれるところもありますがが、片道50㎞ごとに10,000円の交通費を設定している業者もあります。
移動距離にもよりますが、相場の費用は5,000円～20,000円程度です。
また、ロケーションハンティングの略「ロケハン」は、撮影を行う前に事前に下見や準備をしておくことです。
撮影当日も同じ状態で撮影を行うためには、当日使用する機材を持参して準備しておく必要があります。
ロケハンは、複数名で行った方が撮影当日の動きやその場を共有できるので撮影の完成度が高くなります。
ドローン撮影は屋外での撮影になるので、撮影する時間帯についても意識しておかなければなりません。
ロケハン場所が遠方になる場合は、その分交通費や人件費も多くなってしまうでしょう。
ロケハンの費用は基本料金とは別にオプション料金として設けているところが多いです。
30分のテストフライトとロケハン費用がセットで40.000円、フライトとは別途でロケハンのみで35,000円という業者もあります。
30,000～50,000円が相場費用となっています。
ドローン撮影の内訳その3・予備日設定＆撮影延長にかかる費用
ドローンでの空撮は天候への配慮が求められるでしょう。
天候は常に変わるものであり、同じ時間帯であってもその日の空模様と前日・翌日の空模様は異なります。
空撮に適している時間帯は早朝もしくは夕方とされていますが、必ずこの時間帯の空が澄んでいるわけではないのです。
例えば、空撮のテーマが快晴の元で富士山を映すのであれば、快晴のチャンスを狙って10日程予定を変更して撮影する場合もあります。
単純に上空を見下ろすだけなら晴れ間ではなく、曇りでもほとんど影響はないでしょう。
一方、最高な天候を空撮で収める場合はそのタイミングを待たねばならないので、難易度も高くなります。
本番の日を設けても天候により撮影が中断となる可能性は空撮にはあります。
理想的な天候の元で撮影をするためには、本番とは別の予備日を設ける必要があるのです。
もちろん、撮影の仮予約を入れるわけなので予備日を設定するにあたって料金がかかります。
1日あたりの平均は20,000～35,000円程が目安です。
さらに、ドローン撮影では撮影時間が延長する場合があります。
例えば半日だけの撮影予定が、何かしらの原因で1日に伸びた場合は延長料が発生します。
延長料は一般的に半日分の料金に3万円程加算し、1日プランに調整するケースがほとんどでしょう。
延長料に関しても予備日の設定費用と共に確認しておくと、延長が必要になった場合でも安心です。
ドローン撮影の内訳その4・キャンセル費用
依頼者の都合でドローン撮影をキャンセルする場合、キャンセル費用を設定している撮影会社は多いです。
ドローン撮影の場合、桜や紅葉などシーズン撮影の依頼が殺到するのでキャンセル行為は撮影会社にとって死活問題でもあります。
そのため、キャンセル料を厳しく設定した会社は多いのです。
撮影会社によってキャンセル費用の設定や発生条件が異なるため、具体的な相場はありません。
一例として、予定日の20日前なら請求額の3割、10日前なら請求額の半分、それ以降は100%の料金を払うといった設定があります。
キャンセルしたタイミングにより費用の支払い発生や料金差を設定している会社が多いです。
タイミングによっては費用が発生しない場合もあるので、キャンセル費用の設定はしっかり確認しておきましょう。
また、撮影当日に天候の都合で撮影ができない場合、再撮が必要になるでしょう。
その際はキャンセル費用ではなく再撮料がかかります。
ただし、天候不順などやむを得ない事情に限り、一定回数までの再撮は料金が発生しない会社もあるのでチェックしておきましょう。
ドローン撮影の内訳その5・関係各所への調整費用
ドローンの飛行には様々な条例によって制限があり、道路交通法や土地の所有権といった問題から法律問題の調整が必要です。
そこで大きな課題となるのがドローン発着する地点の所有者に関する問題です。
例えば、渋谷など街並みを撮影する場合に発着地点の問題が発生し、場所によっては土地の所有者に許可や調整を行う必要があります。
この調整を撮影会社が行ってくれることも多いですが、その場合は調整費用が発生するのです。
これは別途ではなく基本料金に含まれるケースもあります。
国土交通省へ飛行と撮影許可をする場合も許可申請の事務手数料を求められることもあります。
しかし、一般的に業者が国土交通省への許可申請で料金を要求することは違法に当たる可能性があるのです。
国への申請費用の要求は行政書士の資格を持つ人しか行えないため、請求された場合は行政書士の有資格者がいるのか確認しましょう。
国土交通省への許可申請にかかる平均相場は50,000円程度です。
ドローン撮影の内訳その6・関係各所への調整費用
ドローンは、地上の法律問題について調整するための手続きが必要であることをご存知でしょうか？「道路交通法」や「土地の所有権」などがそれにあたりますが、特に大きな課題となるのが「ドローンの発着地の所有者」に関する問題です。
繁華街を撮影したい場合は、ドローンの発着地となる土地の所有者と調整を行わなければなりません。
ドローン撮影を空撮業者が担う際には、一定料金の費用が発生することが多いでしょう。
場合によっては基本料金の中に含まれているケースもありますが、飛行禁止エリアでの撮影になる場合は、国交省の航空局へ飛行許可申請を行わなければなりません。
国土交通省への許可申請時には2名以上の安全監視員を確保しなければならないため、人件費として25,000～50,000円程度の費用が必要になります。
また、国土交通省に直接申請する場合の費用は無料になりますが、担当者とやりとりになると数百円～数万円かかる場合はほとんどです。
実際にかかる費用は、印刷費や郵送費になりますが、印刷費はプリンターを所持していれば金銭的な負担は少ないでしょう。
郵送費に関しては、最低限でも500円程度の実費がかかります。
通常ドローンは禁止されているのですが、一定の能力や安全対策を試みることで飛行が承認・許可されます。違法すると罰金刑(最大50万円)に科せられることになるので、ルールに沿った手続きを行ってください。
ドローン撮影の内訳その7・保険料
賠償責任保険はドローン空撮の基本料金に含まれることが多いのですが、ドローンで撮影した際に高価なものを傷つけてしまったり、破損してしまったり、人や物件に被害が及ぶことも考えられます。
そのために加入している保険ではまかなえないこともあるので、その場合は別途保険料が必要になるでしょう。
ドローンの保険は、損害保険だけ加入する場合、機体保険にだけ加入する場合、どちらの保険にも加入する場合があります。
三井住友海上火災保険のDJI保険
対人・対物賠償、人格権侵害など第三者への賠償保障の保険です。
免責金額は、50,000円です。
三井住友海上火災保険のドローン総合補償プラン
DJI保険と同じ保険会社ですが、機体のメーカーに問わず加入が可能です。
免責金額は、機体保険が10,000円、賠償保険が1,000円です。
東京海上日動のドローン保険
第三者への賠償リスクや機体の損害を補償してくれる保険です。
免責金額は、機体保険が0円、賠償保険0円です。
損害保険ジャパン日本興亜のドローン専用保険
事業者向けの保険で、第三者に対する賠償責任や機体の損壊、ドローンを固有するリスクに対応した保険です。
免責金額は、機体保険が2,000円、賠償保険が0円です。
ドローン保険に加入する場合は、個人で空撮するのか業者で空撮するのかで加入する保険内容も変わってきます。
最近は個人でドローンを使用する人も多く、不慮の事故や機体破損などが起こるリスクも増えてきているようです。
そういった中では、個人や業者に関係なくドローン加入は必須事項になってきています。
ドローン撮影の内訳その8・動画編集にかかる費用
ドローン撮影の素材を利用して、1本の動画にまとめるためには編集をしなければいけません。
そのため、編集まで行ってもらうためには編集費用も必要となるのです。
ですが、業者によっては動画を編集する作業を行わずに、撮影した素材のみを渡すだけの場合もあるので、撮影を依頼する際には編集費用込みの金額であるか確認する必要があるでしょう。
ただし、パノラマ撮影やVR撮影をした場合には、編集も一緒に行う業者が多いようなので確認してみましょう。
各ドローン撮影企業の価格はどれくらい？
最近では様々な会社がドローンでの撮影を行ってくれます。それにより、様々な料金体系があるので確認してみましょう。
SkyTrack
ワンカットの撮影から映像制作まで幅広く展開している会社でドローンオペレーターとドローン機材を含むパッケージプランとなっています。
写真3カット・動画1シーン程度のワンポイントプランで最も安く49.800円となっています。
オプションでフライトの回数を増やしたり編集を付けたりすることも可能です。
MANTANYA
京都市内にある会社でフライトの回数によってプランが設定できます。
ドローン撮影で最も安いプランであれば59.800円から依頼することができ、動画編集もセットになったプレミアムプランであれば、15万円からとなっています。
aerial-shoot
北海道にある会社ですが、日本全国での撮影が可能です。
クライアントも多く、実績も多くあるので安心度も高い会社でしょう。
使用する機材で価格に違いもありますが、3時間拘束で50,000円からとなっており、プラス交通費が必要になります。
機材の実のレンタルも可能です。
空撮パッと！！
種類豊富なドローンが用意してあるので、よりイメージに近い撮影を依頼することができます。
料金は17万円からで交通費も別途必要になりますが、キャンセル料がないなど独自のサービスがあります。
dronyan
撮影をするだけではなくデザイン制作会社ならではのプランもあります。
編集が無ければ49.800円のプランがあるほか、静止画のみであれば5,000円から、動画であれば50,000円から撮影することも可能です。
また、画像編集は25,000円から依頼できます。
以上のように撮影する会社によって費用にも大きな違いがあります。
機材にも違いがあるので、比較をしながら自分のイメージに合う動画を撮影できる会社を選択しましょう。
