今やドローン撮影や空撮は、新技術を開発しながら日進月歩で進化を遂げています。
しかし、一方で新たな問題が浮上し世界各国の法整備もドローンに対応できない現状を抱えています。
日本でも、ドローンの法整備は騒がれていますが、実際にドローン撮影による影響で反映された問題はありません。
問題や事故が起きる前に、ここで飛行禁止場所や操作上の注意点などを確認しておきましょう。
ここでのNG飛行例を参考に、安全なドローン撮影を心掛けてください。
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ドローン撮影が可能な場所かどうかチェックする
無人航空機には飛行ルールや小型無人機飛行禁止法などの規律がありますが、ドローン飛行にも各都道府県や自治体によって飛行が禁止されている場所もあります。
国土交通省からの許可があればどこを飛行しても問題ないというわけではないのです。
例えば埼玉県さいたま市では「都市公園内におけるドローン撮影(小型無人機)の利用について」の規約が設置されています。
「都市公園内でドローン等を利用することは、他の公園利用者に危害を及ぼす可能性があります。
都市公園での利用が危険な行為と判断された場合は、航空法上による飛行許可の有無を問わず、さいたま市都市公園条例の規定に基づき利用の注意を要請します。」といった内容で規制を呼び掛けています。
また、出雲大社では「境内における禁止行為」とし以下のような規定を設けているようです。
「神社境内地・周辺社有地及び國造館敷地上空におけるドローン（小型の無人飛行機）等の使用は国宝重要文化財をはじめとする建造物への被害防止と参拝者・観光客・来訪者・職員の安全確保、また同時にプライバシーの保護のため禁止とします。」といったように、寺や神社などの文化財周辺での飛行が禁止されている地域も多々あります。
飛行禁止場所とドローンの弱点
ドローン撮影や空撮に関する規制は少しずつ整備されていますが、不慮の事故や問題を回避するにはユーザーひとりひとりが運用方法を正しく理解しておかなければなりません。
ドローンのメーカーが定めている飛行禁止場所で操作しないのは当然だが、飛行許可となっている場所でも安全なドローン飛行を心がけていきましょう。
あくまでもドローンユーザーに求めるのは、危険な場所でも操作できる高度なテクニックではなく墜落や事故のリスクが高い場所を見抜く判断力です。
ドローン撮影を行う際には、以下のNG飛行事例を参考にしておいてください。
空港周辺は飛行禁止
日本では、重要機関周辺でのドローン飛行の禁止法案が確定する見込みです。
DJI社ではすでに、空港周辺2.4㎞以内や皇居周辺1.2㎞以内、首相官邸1㎞以内は飛行禁止エリアと設定しています。
また、日本では原則的に対地高度150m以上を無許可で飛行することを禁止しています。
民有地を無許可で飛行しない
土地所有者の許可があれば私有地で自由にドローン飛行をすることができますが、ドローンを飛行しているうちに他人の敷地に侵入してしまうのは問題になります。他の民有地の上空を通過する時は、所有者の承諾を得るか隣家や他人の敷地に侵入しないように飛行しなければなりません。
電波干渉のある場所での飛行
飛行エリア内に電子機器や電波塔がある場合は、ドローンのコンパスキャリブレーションが正常に働かない可能性があります。
仮にキャリブレーションに問題がなくても、電波干渉が強い場所ではコントローラーの指示信号が誤作動を起こし操縦不能になるかもしれません。
いずれにしても電波干渉下では、操縦不能になるリスクが大きいので飛行は控えるべきです。
悪天候時の飛行
多くのドローンは防水や、防塵機能がありません。雨風の中で飛行させるのは、機体の故障や思わぬ事故につながる可能性が高いです。「Phantom 3」の機体は、小雨でも通気口やマイクロUSBポートから雨水が侵入しやすいので注意が必要です。
また、砂浜や砂利地など機体の離着陸が不安定な場所も避けてください。機体の内部に砂やホコリが入ってしまう可能性もあります。
地面の状態がよくない場合は、ハンドキャッチで着陸させてみるのも一つの方法です。
山の所有地はややこしいので注意
山でドローンを飛行される時は、所有者がいる場合は当然許可をもらう必要がありますが、国土交通省から申請を取得すれば飛行できると誤った解釈をしている人が意外と多いものです。
国交省の飛行承認というのは、あくまでも飛行することを認めただけで山などの私有地を自由に飛行させてよいというわけではありません。
山は特に所有者が誰なのかを確認するのが難しいので、許可なく飛行する人が多くいます。
大きな山は、その山の中で所有者が異なっていることもあるの、各市町村や団体に確認するようにしましょう。
墜落してしまった時のリスクを考える
もしも、他人の敷地内にドローンを墜落させてしまった場合は、必ず回収するようにしてください。そのまま放置してしまうと、2次災害の危険や産業廃棄物の不法投棄の対象となってしまいます。
ドローンは、リポバッテリーに衝撃が加わると発火する恐れがあります。
山に墜落したまま放置してしまうと、山火事を起こしてしまうリスクも考えられるでしょう。強い衝撃で発火しなかったとしても、放置された機体に直射日光が当たり発火してしまう危険性がないとは言い切れません。
空港でドローンのバッテリーを預け荷物の対象になっているのはその理由があるからです。
万が一、墜落して自分で捜索できない場合は、業者に依頼し回収してもらうようにしてください。
屋内飛行の場合は？
屋内でドローンを飛行する場合は、飛行ルールの対象にはなりません。
例え人口集中エリアや夜間飛行であっても、屋内であれば飛行できます。
無人航空機対象の飛行ルール違反にはならないので許可も不要となります。
ただし、屋内飛行でも以下に該当する場合は、ドローン飛行することはできません。
施設管理者などにより飛行が禁止されている場所
他社が管理している施設で無許可で飛行する場合
無人航空機の飛行ルールに反していなくても、各自治体や他社により飛行禁止されている場合もあるので十分注意しましょう。
ドローンが墜落してしまう要因をできるだけ取り除く
ドローンを飛行させる場合、もっとも不安な点が「墜落のリスク」でしょう。
ドローンの技術は目覚ましい進化を遂げており、墜落を防ぐ機能をいくつも搭載したモデルも発売されています。
しかし、ドローンが墜落する可能性はゼロではありません。ドローンの墜落が大きな事故を引き起こす場合もあるため、ドローンの性能を過信することは危険です。
ドローンの墜落リスクを最小限に抑えるためには、墜落する要因を知り、できる限り取り除かなくてはなりません。
まずは、ドローンが墜落する要因を確認していきましょう。
周辺の環境に起因するもの
電波障害
ドローンの操作は電波を利用して行います。
電波障害が起こった場合、ドローンが制御不能になり、墜落してしまう場合があります。電波障害が起こる可能性のある場所としては、
電波塔や送電線の近く
携帯電話基地局
電車のレール付近
などが挙げられます。
近くにこういった施設や設備がある場合は、飛行を中止するのが無難です。
この他にも、海や湖が電波を反射してしまう場合があるので、注意しなければなりません。
また、街中や人通りの多い場所では、Wi-Fiやスマートフォンの電波が障害になる場合もあります。
人口密集地や人の多い場所での飛行は禁止されていますが、今一度確認しておきましょう。
障害物との接触
ドローンは自律性にも優れているため、安定した飛行を行うことができます。
しかし、障害物と接触してしまうと簡単にバランスを崩してしまいます。
障害物を回避する機能がついているものもありますが、避けきれない場合もあるので、操縦士は注意を怠ってはいけません。
地図などを利用して、障害物になり得るものがないかを事前に確認しておきましょう。
ドローン本体に原因がある場合
バッテリーの不足・不具合
バッテリーが不十分な状態では、ドローンを飛行させることができません。
飛行中にバッテリーが不足した場合、当然飛行を続けられず墜落することになります。
事前にバッテリーを充電しておき、飛行中も小まめに残量を確認するようにしましょう。
忘れてしまいがちなのが、ホームポイントまで帰還するときのバッテリー消費です。離陸から着陸までのバッテリー消費を考えて飛行させましょう。
また、充電不足の他にも、バッテリーに異常が起こっていないかどうかを確認する必要があります。
バッテリーの温度やセルバランスに異常がないか、警告が出ていないかなどに注意しましょう。
技術不足・操作ミス
操作技術が低い
ドローンが墜落する原因として多いのが、操作技術が低い、ドローンの飛行に慣れていないことです。
ドローンは初心者でも比較的操作しやすいものですが、安全に飛行させるためには訓練を積む必要があります。
飛行難易度の高い場所、飛行方法に挑戦する前に、安全な場所でしっかりと練習しておかなければなりません。
操作ミス
ドローンを操作するコマンドの中に、CSC(Combination Stick Operation)というものがあります。
CSCはモーターを強制的に停止するもので、飛行中にモーターが停止すると墜落してしまいます。誤ってCSC操作をしてしまうミスは、ドローンの操作ミスの中でも多いものです。
ドローンを操作するときは、操作ミスに注意して、適切な操作を行いましょう。
撮影中は「視認」「高度」「風」に気をつける
「視認」「高度」「風」に注意することは、撮影中に限ったことではありません。
しかし、撮影を行っている間はどうしても映像に注目してしまうので、これらへの注意が不十分になってしまいがちです。
ドローンを使って撮影を行う人は、ドローンの操作にも慣れている、自信があるという場合が多いでしょう。
しかし、どんなに経験を積んでいる人でも、一瞬の気の緩みで事故を起こしてしまうこともあります。
以下のポイントを踏まえて撮影を行いましょう。
視認
ドローンを使った撮影は、視認できる範囲で行うようにしましょう。
良い映像を作ることに熱中するあまり、ドローン本体への注意が不十分になってしまうことがよくあります。
視認できない距離でドローンを飛行させると、障害物との接触を避けられなかったり、通信距離を超えて制御不能になったりしてしまう危険性が高まります。遠隔操縦を行う場合は、友人や知人に協力してもらって、監視役を立てるようにしましょう。
高度
ドローンを利用した撮影の醍醐味は、やはり空撮です。
ついつい高度を上げてしまうことも多いかと思いますが、上空での操縦は難易度が大きく高まります。
距離が離れて過ぎてしまう場合と同じように、高度を上げすぎた場合にも通信が途絶えて制御不能になる可能性があります。
通信距離は、ドローンの機種によって違うため、事前に利用するドローンの通信距離を確認し、それを超えないように注意しなければなりません。
また、ドローンの飛行高度には細かく規制が設けられています。
規制高度を超えて飛行を行う場合は申請が必要ですし、エリアによってさらに厳しいルールが設けられている場合もあります。飛行可能な高度も調べておくようにしましょう。
風
ドローンを飛行させる際は、風の向きや強さに注意しなければなりません。
風が吹いていても安定した飛行ができるドローンも徐々に増えていますが、そういったドローンを使用する場合でも、風が吹いている場合は操縦が難しくなります。
また、風の向きや強さは高度によって大きく変わります。
地上付近の風がそれほど強くなくても、上空では激しい風が吹いているという場合があるのです。
少しでも不安な場合は低空での飛行を心がけましょう。天気予報や風向風速計を利用し、事前に飛行に適した天候であるかどうかを確認しておくことも重要です。
ドローンの性能は日を追うごとに高くなっていますが、ドローンの性能に頼り切るのではなく、操縦士はあらゆる危険性を把握し、注意しておかなければなりません。
ドローンに関する法律やルールもかなり整備されてきており、普及に伴って変更された項目なども多数あるので、小まめに確認しておくようにしましょう。
法律などによって規制された行為でなくても、環境やドローン本体の状態によっては大きな事故を引き起こしてしまう場合があります。
撮影を行うときは映像の完成度に注目してしまいがちですが、安全が最優先事項です。
ドローンの操作に関する知識をしっかりと身につけ、適切な方法で撮影を行うようにしましょう。
