現在、個人から企業に至るまで注目を集めているドローンですが、単純に「無人で空から写真が撮影できる機械」だと感じている方も少なくありません。
中にはドローンに対してあまり良いイメージを持っていない人もいらっしゃるかと思います。
しかし、ドローンというのはとても幅広い分野での活躍が見込めて、しかも私たちの生活に役立ってくれる可能性を十分に秘めているのです。
今回はそんなドローンの本当の可能性や、今後活躍できる分野についてご紹介していきます。
««相場の半額でお見積りします»» 動画制作をご検討の方はこちら
広告・メディア
ドローンというと、「空撮」をイメージされる方も多いかと思います。
そんな空撮を活かした分野といえば、広告・メディア関連です。
これまで空撮を行うとなるとヘリコプターが必要であり、莫大なコストがかかっていました。
しかし、小型の無人航空機であるドローンを使うことで、コストを抑えつつヘリコプターなどの大型航空機とは違った視点の撮影ができるようになったのです。
広告・メディアにおいて、高いコストを払ってでも良い映像を撮ろうとヘリコプターを利用してきましたが、現在ではコストを抑えられるドローンにシフトチェンジしている広告・メディア企業も少なくありません。
ドローン自体が広告媒体になる
現在、ドローンを使った広告や、番組の中でドローンによる空撮を取り入れていることも増えてきました。
特にメディアにおいてニュースでいち早く現場の状況を伝えるためにドローンを活用する場面も既に見られています。
しかし、現在はドローンを使った空撮活用だけではなく、広告展開に向けたドローンの開発が進んでいます。
例えば、スイスのAERO TAINという会社が作ったバルーン型のドローンは、直径3mのバルーンの周りに小さなプロペラが取り付けられており、コントロールすることができます。
バルーンは好きな模様が描けるので、ここにブランドのロゴや広告などを入れると新たな広告媒体になり得るのです。
また、日本でもNTTドコモが世界で初となる浮遊球体ドローンディスプレイを開発していることを明らかにしています。
ドローンの周りにディスプレイが備わっており、そこに映像を映し出すことで、映像が空中を浮いているように見えるのです。
このように、これまではドローンで撮影された映像がメインとなっていましたが、今後はドローン自体が広告媒体として活躍していくと考えられます。
スポーツ
スポーツ分野でもドローンは活躍することができます。
2018年平昌冬季オリンピックでもドローンを使った映像が各メディアから流れていました。
ドローンはやはり空撮できるというメリットを活かし、スポーツ中継で活用されることが多かったのですが、それ以外にも活躍の幅を広げられます。
例えばラグビーやサッカーなど、フォーメーションによって戦術も大きく変わってしまうようなスポーツの場合、全体の位置や動きを確認するためにも上空からの撮影が必要です。
戦術に関する作戦会議をより分かりやすいものにすることで、選手の理解も深まり試合でうまく働きかけることもできるようになるでしょう。
この他にも、スノーボードやフリースタイルBMXなどの競技において素早く広範囲を移動するようなスポーツにもドローン撮影は適しています。
ドローンで撮影することにより自身の動きを客観的に見ることができ、それによって動きを理想のイメージに近づけていくことが可能です。
防災
小型無人航空機であるドローンは、防災分野でも活用の幅を広げています。
基本的にドローンは操作する人の目が届く範囲までの使用を基本としていますが、自動飛行・目が届かない範囲にも使えるような運用を自治体ごとに進めているのです。
ドローンが防災分野でどのように活躍できるのかというと、まずアラーム警報を行えるというメリットがあります。
これまで災害が起きる前の警告として携帯電話やテレビを活用した「Jアラート」が活用されていますが、このJアラートを活用してドローンからも警告音声を流しながら決まったルートを飛行するという活用が既に検討されているのです。
ヘリコプターでは音声を流してもプロペラやエンジン音が大きいせいで聞こえませんでしたが、ドローンならヘリコプターに比べるとモーター音は小さいので、警告音声も聞こえやすくなります。
また、地震や大雪、土砂災害などで孤立してしまった地域にドローンを使って医薬品などを運ぶ実験も行われていて、2018年度中の実用を目指しています。
孤立しやすい地域には高齢者も多く、医薬品を届けることで命をつなげる役割を果たします。
他にも2014年の広島で起きた大規模土砂災害の際に、人が立ち入ることが難しい区域において、ドローンを飛行させて撮影することで被害状況がどのようになっているかのチェック作業に活用されていました。
災害が起きた後でのドローン活用はもちろんですが、災害が起きる前の予兆の段階で立ち入り禁止区域を調査することも可能です。
例えば箱根の火山活動が確認された時も、ドローンを使って偵察しどのような状況にあるのか確認することができました。
このように、様々な災害現場での活用が求められています。
警備
2020年になると東京オリンピックが開催されます。
オリンピック開催に向けて東京では着々と開発などが進んできていますが、課題も少なくありません。例えば、警備に関する問題点です。
近年夏季に行われたロンドン・リオデジャネイロ五輪では、実は民間の警備会社が会場の警備を請け負うことになったのですが、人材を確保することができず、十分な警備とは言えない状態であったことが分かっています。
これを受けて東京オリンピックでは、大手警備会社2社による体制で警備が敷かれる予定となっています。
しかし、世界中から人が集まることでいくら大手2社が集まっても難しい部分はあるでしょう。そこで活用が期待されているのが、ドローンを使った無人警備システムです。
ドローンにGPSを付けて自動運転させ、巡回する警備員と同じ役割を果たします。
既に大手警備会社ではドローンを巡回させて、そのライブ映像を届けるサービスを行なっています。
今まで固定カメラが同じような働きをしていましたが、固定カメラではどうしても死角が生まれてしまうため、完全に防犯につながるとは言えませんでした。
しかし、動くドローンであれば死角をなくし、広範囲での撮影を可能としたのです。
このようなサービスをオリンピックでも導入し、人材不足をドローン活用で補おうとしています。
監視
警備の部分にもつながることですが、ドローンを使えば監視分野でも活躍が期待できます。
いわゆる監視カメラというのは現在公共施設から店舗、自宅に至るまで設置されているものです。
しかし、カメラの可動できる範囲は決められており、死角をなくすためにはその分多くの監視カメラの設置が必要となります。
多くの監視カメラを設置すれば、その分コストも増えて管理が難しくなってしまうなどの欠点もあるのです。
そんな時にドローンを活用すれば、死角を少なくしつつ可動範囲が一気に広範囲にまで及ぶので、ドローン1台で監視カメラ複数台分の働きをしてくれます。
特に、広大な敷地では固定カメラよりもドローンの方が有用です。
例えばアフリカの国立公園ではドローンを活用して密猟者が出入りしていないか監視を行なっています。動物保護にも役立っているのです。
ドローンによる監視というと屋外をイメージしますが、現在は屋内でのドローンを使った監視システム実用化に向けた動きも見られます。
例えばオフィスに自立巡回するドローンをパトロールさせることで、労働時間管理や残業の抑制につなげていくことかがあります。
もちろん、それだけではなく夜間にオフィスの監視作業も行えるので、人件費の削減にもつながるでしょう。
このように企業内でも監視によって働き方改革の実現に向けた動きが行えるのです。
建築
施設を作ったり、インフラの管理・点検を行なったりするのにもドローンを活用できます。
いわゆる産業ドローンの市場規模は潜在的ではありますが、約14兆円にも及ぶとされており、現在企業に加えて政府からも注目されています。
建築分野でドローンを活用することのメリットとしては、やはり危険な現場である場合、そのような現場に人員を配置しなくてもデータを取ることができるという部分が挙げられます。
細やかなデータ収集によって作業の効率化が進み、コスト削減などにもつながるでしょう。
実際にイギリスではドローンを使ってトンネル工事を請け負っていた建設会社がドローンを活用して点検を行なった際に、月1500ポンド（約23万円）の削減に成功したそうです。
ドローンを使わない点検作業では、クレーンを導入し、4人掛かりでヒビなどの損傷がないか目視点検を実施し、写真・動画撮影もこなさなければなりません。
しかし、ドローンなら1台と操作する人1人でそれらの作業を全て賄うことができるのです。
電波塔や橋など、人が入るには危険な箇所の定期点検をドローンで行い、直す作業は人間が行うということも増えてきています。
危険な作業が伴う建築分野だからこそ、今後ドローンが活躍できる分野と言えるでしょう。
農業
既に欧米を中心に農業分野ではドローンが活用されています。
欧米では広大な敷地を使って農作業が行われているため、以前まで農薬散布などにヘリコプターが使われていたこともありました。
しかし、ヘリコプターの導入は操作する人の人件費やヘリコプターの運用コストなどで大きく費用がかかってしまっていたのです。
現在ではそういったヘリコプターの代わりにドローンが農薬の空中散布を行なっています。
これは欧米に限った話ではなく、現在は日本でもドローンを使った農薬散布の普及活動が進められています。
2016年には農林水産省からドローンを使った農薬散布に関するガイドラインも出ていて、政府からも積極的なドローン活用が求められています。
なぜ、政府はドローンを使った作業の普及を目指しているかというと、一番はコスト削減・作業効率化によって農業がしやすくなるという点です。
現在農業人口は年々高齢化が進み減少傾向にあります。
ドローンを活用することで一人でも作業しやすい環境となり、農業人口の増加へとつなげていきたいのです。
このようなことから、政府ではさらに農業人口を増やすためのドローン活用推進活動が進められていくと考えられます。
これまで農業は何年もの経験と費用が必要だと言われていましたが、ドローン活用が進められることで産業効率化を促進していくことで個人・企業共に農業人口の増加が期待できるでしょう。
配送
ドローンを使い配送サービスを行う実験は、ニュースやテレビ番組の特集でも度々目にすることができます。
これまで配送はトラックやバイク、自転車などを使って配送されてきましたが、人件費がかかることや道路が混雑していると時間通りに届けられないなどのデメリットがあります。
しかし、ドローンを無人で、さらに混雑も関係なく配送することができるのです。
日本でも少しずつ配送サービスのテストが行われるようになってきていますが、海外では既にサービスを導入しているケースが存在します。
例えばイギリスではAmazonによる無人機配送サービスが展開されています。
商品を注文するとすぐに工場から出荷され、ドローンの自動運転システムにより目的の住所へと飛んでいきます。
ドローンは荷物だけを置くとそのまま帰っていくシステムとなっており、より素早い配送の実現につながっています。
ピザの配達で有名なドミノピザでも、ニュージーランドでは既に配達サービスを実施しています。
ピザはやはりでき上がりが一番美味しい状態であることから、いち早くユーザーに届けたいということでドローンによる配達サービスを開始しました。
まだニュージーランドでのみとなっていますが、いつか日本のドミノピザでもドローンによる配達サービスが実装される日が来るかもしれません。
自然環境
自然環境調査は人間が地球で生活していく中で、自然と共に生きていくためにも必要な調査となります。
しかし、自然環境にはまだ人間が長時間調査することが難しいところがあるのも事実です。
そんな過酷な自然環境を調査する場合に、ドローンを活躍させることができます。
例えば通常より高度を上げて操作することができるドローンであれば、大気環境の調査を実施することができます。
また、火山性ガスの測定など人間が行うには危険な作業もドローンを使えば難しくありません。
ドローンが今後活躍できる分野をご紹介してきました。
こうして分野を見てみるととにかく幅広い分野で活躍されることが分かります。
今後ドローン技術がさらに開発されていき、法律改正なども進められれば活躍できる範囲はさらに広がっていくことでしょう。
