動画を使ったマーケティングは、わずかな時間でたくさんの情報を伝えることができ、ユニークな演出で印象を残しやすいというメリットがあり、受けが良い動画は拡散されやすく認知度を一気に上げることも期待できます。
一般的に動画広告やyoutubeのような動画共有サイトなどの掲載が主流ですが、最近はSNSの活用が増え、人に大きな影響力を与えるインフルエンサーを起用した動画制作をするケースも増えているようです。
インフルエンサーを起用した動画制作を行うにあたり、どんな点に注意が必要なのか基礎から注意点をご紹介しましょう。
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大きな影響力を持つインフルエンサーマーケットとは？
そもそもインフルエンサーとはどんな存在なのかご存じですか？
主に情報をSNSやブログで発信する人の中で、見ているユーザーに大きな影響を与える人物のことをインフルエンサーと指します。
かつては芸能人やセレブが紹介しているものがヒットしやすく、有名人がインフルエンサーとなることがほとんどでした。
しかし、SNSの普及により一般人でも大きな影響力を持つ人が増えているのです。
具体的には、youtuberやインスタグラマー、アルファブロガーなどの存在があげられます。
PR力に優れたインフルエンサーマーケティング
芸能人やモデルが自分のブログやSNSで愛用しているものを紹介すると、ファンに限らず商品が気になり商品ページを見たり、流行りにのって購入してみたいと思ったりしませんか？
インフルエンサーマーケティングとはこのような特性を活かした手法で、インフルエンサーが提供された商品や情報をSNSやブログを通じて情報を発信し、それを見たユーザーが拡散していく手法です。
企業や小売店が直接情報を発信するわけではないので、広告や宣伝らしさを感じにくく、第三者が紹介することで情報に対する信憑性が増すメリットがあります。
そして、インフルエンサーの口コミを利用して商品をアピールすることで、多くの人がチェックしやすくなり、ユーザー同士が口コミを拡散し広がっていく効果に期待できるでしょう。
動画の場合、文章や画像での宣伝より印象を残しやすいので、拡散力のあるインフルエンサーやSNSとの相性はよいとされています。
しかし、比較的新しい手法なので体系化ができておらず、試行錯誤が求められる手法でもあるでしょう。
小規模でも影響力のあるマイクロインフルエンサー
インフルエンサーというとフォロワー数が多い人をイメージしますが、インフルエンサーのフォロワーの数字はさほど関係がありません。
今までは数十万人や数百万人のフォロワーを持つ有名人がインフルエンサーのポジションにいましたが、数千人から10万人程度と比較的少数なマイクロインフルエンサーも消費者に影響をもたらしているのです。
インフルエンサー・マーケティング・プラットフォームを提供するアメリカのマーカリーの調査によると、フォロワーが数千人から1万人規模で「いいね」数が4%、1万から10万で2.4%、100万人以上で1.7%というデータを公表しており、フォロワー数が多いほど「いいね」をされる確率が下がっていくようです。
マイクロインフルエンサーはフォロワーの規模が少数なだけではなく、主なつながりは友人や知り合い、同趣味嗜好など特定のコミュニティを持っている特徴があります。
なので、フォロワーが興味を持つ商品や情報なら反応されやすい一方、興味のない情報は拡散されにくい傾向にあるのです。
フォロワー数が少なくてもユーザー同士のつながりが強いので、コミュニティの特徴を活かしたPRができればコンバージョンにつなげられる可能性があります。
トップインフルエンサーの活用だけではなく、マイクロインフルエンサーをどう上手く活用できるかも考えたいポイントでしょう。
KOLを活用したインフルエンサーマーケティング
中国ではKOLという大きな影響力を持つ存在がいます。「Key Opinion Leader（キーオピニオンリーダー）」を省略したもので、youtubeやブロガーなどのインフルエンサーは中国ではKOLと呼ばれているのです。
近年は中国人の観光客が日本の商品を爆買いする姿が話題となりましたが、買って商品がSNSやブログで紹介されることがあり、それが中国ユーザーに広がって売り上げが大きくアップすることがあります。
その影響力の大きさから観光客向けの商品やサービスを提供する企業はKOLを起用してマーケティングするケースも増えているのです。
Xやインスタグラムは世界中で人気ですが、中国ではXと似た「Weibo」やLINEと似た「WeChat」や「QQ」と呼ばれるツールがあり、KOLを起用したマーケティングが活かされています。
中国人は企業が発信する宣伝やメディアよりも、口コミを重視する傾向があるため、KOLの情報を頼りにしている人は多いようです。
日本以外にも商品や製品を発信する場合は、KOLのような海外で影響力のあるインフルエンサーを起用する動画制作や工夫が求められるでしょう。
インフルエンサーを使った動画制作・映像制作時の注意点
インフルエンサーを使った動画制作は商品やサービスに対して自然なアピールができること、さらにブームの発端となり得るインフルエンサーを活用することで、より多くの人に対し商品やサービスの認知度を高めることができます。
多くのメリットを持つインフルエンサーを活用した動画制作ですが、実は気を付けなくてはならない点がいくつかあります。
それはどういったものなのでしょう？注意点をいくつか解説していきます。
「ステマ」は企業・ブランドの信頼を失ってしまう
一時期日本でも話題となりましたが、ステマ（ステルスマーケティング）は消費者に対して宣伝ではないように見せかけて宣伝することを指します。ステマの何がいけないのかというと、この行為自体が消費者を騙す行為であり、ステマだとバレてしまうことで宣伝に関わったインフルエンサーだけではなく商品・サービスを提供している企業やブランドの信頼まで失われてしまうのです。
インフルエンサーと企業が手を組み、宣伝するならその関係性を開示する必要があります。
例えばXやInstagramなどで用いられているインフルエンサーマーケティングでは、企業名やブランド名を投稿に加えるだけではなく、ハッシュタグとして「PR」や「AD」を付けなくてはなりません。
これらは「WOMマーケティング協議会」というところで決まったガイドラインにも定められており、ステマにつながらないように気を付けなくてはならないのです。
SNSだけではなく動画広告でも同様に、インフルエンサーが動画で宣伝する際はマーケティング主体となる企業・ブランドの名称を開示し、宣伝であることを明記する必要があります。
こういった行為によってブームにつながらないのでは？と思われるかもしれませんが、ステマだとバレてしまった時の失われた信頼を取り戻すには、大きな労力と時間がかかってしまいます。
そう考えるとステマにならないように情報開示を行なった方が良いと言えるでしょう。
インフルエンサーの選び方に注意
インフルエンサーを選ぶ時は、影響力だけに依存してしまわないようにしなければなりません。
例えば、Instagramのフォロワーが5000人の人と3000人の人がいたとします。
インフルエンサー的には5000人の方を選びたくなりますが、自社の商品やイメージと合わない人を選んでしまうとフォロワーへの共感が薄くなってしまうのです。
SNSでのインフルエンサーマーケティングに限らず、動画広告でも同様に商品やサービスのターゲティングに近い人物を起用することで、動画視聴者からの共感を得やすくなります。
いかにやらされている感を取り除くことができるかが、インフルエンサーマーケティングで重要なポイントです。
インフルエンサーを無視した指示はNG
もう一つ注意すべき点として、インフルエンサーの性格や特性、こだわりを一切無視した指示はしない方が良いでしょう。
どういうことかというと、普段から動画制作を行なっている人は動画制作にこだわりを持って行なっていることが多いです。
しかし、そういったこだわりを無視してしまうとこれまで視聴者はそのこだわった動画が好きで視聴していたのに、急に今までとは異なる動画に違和感を覚えます。
違和感を覚えることで宣伝先となる企業やブランドに悪い印象を与えてしまう場合があります。
また、インフルエンサー側も自身のこだわりを一切無視されることに関して良い印象にはつながりません。
投稿に対して指示がたくさんあると動画制作もかなり大変になってしまうので、インフルエンサーからも敬遠されてしまうことになります。
こういった事態を防ぐためにもある程度その人に合った動画制作を行なってもらうようにすると良いでしょう。
自社ブランドのyoutubeチャンネルを開設すべき
動画を活用したインフルエンサーマーケティングを行うのであれば、自社のyoutubeチャンネルも用意しておいた方が良いでしょう。
自社ブランドのyoutubeチャンネルを用意しておくことで、インフルエンサーが投稿した動画から興味を持ったユーザーが、自社ブランドのyoutubeチャンネルに移動し、気になった商品やサービスに関する動画を続けて視聴する可能性が高いためです。
もちろん、必ず開設した方が良いというわけではありませんが、より効果的なマーケティングを行うのであればインフルエンサーから自社までに辿り着くための流れを作っておくべきだと言えます。
自社でチャンネル設定をする場合はかなりクオリティの高い動画制作を行う必要があります。
自社だけで動画制作を行うことが難しいという場合は、動画広告制作業者に依頼してみましょう。
インフルエンサーマーケティングの成功事例
インフルエンサーを動画制作に起用する場合、実践方法や効果、事例が気になる方は多いかと思います。
事例や効果を知ることでマーケティングの戦略を練ることができ、インフルエンサーを上手く活用した動画制作のヒントを得られるでしょう。
最初に挙げる成功事例はスターバックスの事例です。
スターバックスは広告を出さないスタンツを貫いていますが、SNSの発達によりインフルエンサーマーケティングやソーシャルメディアマーケティングに参入しています。
カスタマイズ可能なドリンクや季節限定メニューなど、SNSの話題にあがりやすいコンテンツがインフルエンサーと相性が良い点だと考えられます。
例えばInstagramでは、ドリンクと片手を映しただけの写真でも、見た人が自分自身の投稿を見ているような親近感があり、多くの人の目に止めやすい効果があるのです。
実際、インスタグラムでは多くのユーザーがスターバックスのメニューを写真でアップしています。
アメリカのインフルエンサーマーケティング事業者のMavrckの分析では、自社ページや有名人を起用したインフルエンサーマーケティングはエンゲージメントリーチがわずか1%に対して、一般消費者や従業員などのマイクロインフルエンサーは16%と高い割合となりました。
この結果からフォロワー数や社会的影響力よりも、多くのロイヤリティを持つフォロワーがいるインフルエンサーであるかどうかが、成功の重要ポイントと言えます。
アメリカのキヤノンの成功事例
インフルエンサーマーケティングには、企業人気や忠実性、好感度など消費者と長い関係が続く成果に期待できます。
アメリカのキヤノンは企業へ親近感を持ってもらいつつ、ビジネス向けプリンターのMaxifyシリーズの販売促進を狙いに「Maxify Mentors program」という企画を行いました。
この企画は個人事業主や店舗オーナー、中小企業などのスモールビジネスのオーナー向けに立案されており、オーナーが特定のハッシュタグをつけてビジネスで感じた壁に関する質問をし、インフルエンサーがそれに回答する内容となっています。
インフルエンサーは参加を促すために自分のブログやSNSで企画のプログラムを発信していますが、影響力の強さからオーナー以外にも広く拡散されました。
この影響から一般も交えて企画やキヤノン製品の話題がSNS上で盛り上がっていた時期があり、思わぬところでインフルエンサー効果が発揮されていることが分かりました。
このように、インフルエンサーマーケティングは有名人から情報発信だけではなく、一般のユーザーでも特定のコミュニティにより情報が拡散されることがあります。
場合によっては、社会的影響力を持つインフルエンサー以上の効果をもたらしてくれる可能性も秘めているのです。
効率よくプロモーションできる動画広告もインフルエンサーを意識して制作することで、拡散されやすくなるので多くのエンゲージメントに期待できます。
注意点を理解した上で、インフルエンサーを起用した動画制作に取り組んでいきましょう。
