ブログ

動画広告・映像広告を商品・サービスの認知拡大のために使うメリットとは?

近年Youtubeやニコニコ動画、TikTokなど、動画コンテンツを配信するサイトやアプリが増えてきています。
それと同時に動画広告市場は成長し続けているのです。
その勢いは留まることを知らず、2019年には2000億円、2022年には3000億円の市場規模となると予測されています。

動画広告は企業にとっても様々な活用ができるコンテンツですが、その中でも商品・サービスの認知拡大のために使われることもあります。
今回は動画広告を商品・サービスの認知拡大のために使うメリットや、認知拡大に向けた動画広告を制作する際に欠かせないポイントについてご紹介していきましょう。

■動画広告・映像広告における主な効果

まずは動画広告における主な効果についてご紹介していきます。
そもそも動画広告とはどのような効果が見られるのかご存知でしょうか?

動画広告は、短い時間の中にたくさんの情報を乗せて多くの人に伝えることができるという効果があります。
例えば1分間の動画は原稿用紙だけで4500枚もの情報を乗せることができると言われており、視覚・聴覚を駆使して多くの情報が届けられるというメリットが見られます。

このメリットを活かした動画広告は、テレビCMと同様に販売を促進させる効果もあります。
これは認知拡大と少し似ているのですが、商品やサービスについての動画広告は製品を紹介し、消費者に対して販売意欲を増加させる目的も持っています。
テレビCMは動画広告と比べて多くの方にも見てもらいやすいコンテンツになりますが、動画広告はテレビCMよりも取り入れやすく、大手企業だけではなく中小企業にとってもコストパフォーマンスに優れた有用なコンテンツだと言えるでしょう。

また、商品やサービスの販売促進以外にも企業価値を高めるための「ブランディング」としても動画広告は活用できます。
ブランディングとは、多くの方に共通のイメージを持たせることを指します。

例えば、「○○といえばこの会社」「△△を買うならこのブランド」など、多くの人に共通のイメージを持たせることで、企業としての価値を高められるのです。
ブランディングは競合ブランドとの差異を付けられるだけでなく、ユーザーのロイヤリティによって長期的な売上確保にもつながります。
また、テレビCMなどのプロモーション依存を少しでも減らし、逆に価格を少し割高にしてもユーザーが離れにくい状況を作り出すこともできるのです。

ブランディングが成功すると、売上や資金などの調達が楽になるだけでなく、人材も確保しやすいというメリットがあります。
ブランディングは知名度の向上にもつながるため、募集をかけた時に人が集まりやすく、より優秀な人材を採用しやすくなります。

動画広告にはこのように、認知拡大以外にも販売促進やブランディングなどの効果が期待できます。
企業にとって良い部分も多いので、ぜひ活用すべきと言えます。

■動画広告・映像広告のタイプ別で見る、商品・サービスの認知拡大に使うメリット

動画広告と言っても、1種類だけではなく様々なタイプがあることをご存知でしょうか?
それぞれのタイプごとに特徴があり、商品・サービスの認知拡大に使うメリットがあります。
どのようなメリットが見られるのか、動画広告のタイプ別にご紹介していきましょう。

■インストリーム広告

インストリーム広告は、いわゆるYoutubeなどの動画配信サイトにおいて動画を視聴する際に、本編の前後や視聴途中に表示される動画広告です。
ほとんどは本編が始まる前に流れる「プレロール」が一般的となっています。
再生時間は15~30秒とテレビCMと同等、もしくは短いものが多く、動画広告の中でもよく活用されているタイプです。

インストリーム広告はスキップができるものとできないものが存在します。再生時間が長い動画広告に関しては再生から5秒後にスキップ可能ボタンが表れ、スキップされると広告費用は発生されません。スキップされずに視聴してもらうと広告費用は発生しますが、その分きちんと広告を見てもらえたということが分かるため、自社の商品やサービスの認知拡大につながるのです。

また、プレロールではなく中盤に配信される「ミッドロール」を活用すると、本編を見たい方が広告を見て本編の続きを見るという形になるため、視聴してもらう確率が高くなります。
このように、インストリーム広告でもプレロールやミッドロール、また最後に流れるポストロールなどを活用することによって、商品・サービスの認知拡大を目指せるのです。

■インバナー広告

インバナー広告は、Webサイトなどに設置されているディスプレイ広告枠の中で流す動画広告を指します。
例えば、検索エンジンサイトとして有名な「Yahoo!JAPAN」では、トップページの右側に動画広告が配信されていることがありますが、こちらがインバナー広告となります。

インバナー広告にもいくつか種類があり、その画面が表示されていれば勝手に再生されるものから、広告の上に一定時間以上マウスポインタが置かれていることで再生されるようになるものもあります。

インバナー広告のメリットは、動画配信サイトだけではなくWebサイト全般で配信することができるので、幅広く動画広告を配信できるという点がメリットだと言えるでしょう。例えば、動画サイトは見ないがWebサイトは見るという方もいらっしゃいます。
そんな方にも動画広告が届きやすくなるため、商品・サービスに認知拡大につながるのです。

また、広告主に対するサービスであるDSPを活用することにより、リターゲティングにつなげることも可能です。
例えば一度商品やサービスに興味を示した消費者が検索して、公式サイトを閲覧した後、他のサイトに移った時にインバナー広告としてもう一度PRすることができます。
より一人ひとりの消費者に対して商品・サービスを効果的にアピールしていくことができるのです。

■インリード広告

インリード広告は、インバナー広告にも似ているコンテンツなのですが、Webサイトというよりも記事内に挿入される形の広告になります。Webサイトの文章を読んでいる時に本文とは関係ない広告画像や動画が流れる場合がありますが、これはインリード広告によるものです。

インバナーは大体Webサイトの上下左右に表示されるため、消費者の視界に入らずにスルーされてしまうこともあるのですが、インリード広告であれば本文中に挿入されるため、全く見ないということはなくなります。
DSPも活用して動画広告を配信することもできるため、インバナー広告と同様にリターゲティングを行うこともできるでしょう。

ただし、インリード広告はあまりにもしつこく表示されると消費者にとってもストレスとなってしまい、Webサイトだけではなく企業に対してイメージ悪化につながってしまう恐れがあります。
また、サイトの内容によってはコンテンツを読む前にサイトを移動してしまうケースもあり、必ず視聴してもらえるとは限りません。

■インフィード広告

インフィード広告とは、主にTwitterやFacebook、InstagramなどのSNSで表示される動画広告を指します。
タイムラインやフィード上に直接流れてくるため、消費者が見ても広告だという違和感がなく、自然と見てもらいやすいものになります。
近年はSNS利用者も増えていることから、インフィード広告の需要もかなり増えてきています。

広告だと分からないような内容の動画広告にしてしまうと、消費者側は「騙された」という認識になってしまい、企業のイメージダウンにつながってしまう可能性もあるため、広告だと分かりやすいようにする必要がありますが、SNSは詳細なターゲティングが可能であること、SNSという特性を活かして拡散してもらえる可能性があることなど、メリットが多いことも魅力的だと言えるでしょう。
また、SNSによってもそれぞれ使用しているユーザーに特徴が見られるため、それに合わせてどのSNSユーザーに自社の商品・サービスを認知させたいのか考慮する必要があります。

例えば、Twitterは比較的老若男女問わず利用していますが、中でも20~30代の利用が多く見られます。
一方Facebookの場合はどちらかというと40代以上のミドル世代からシニア世代の利用が多く、Instagramは10~20代の若者、特に女性の利用が多いです。
このような年代や性別の特徴を活かしてターゲティングすることも可能となっています。

動画広告のタイプ別に商品・サービスの認知拡大に使うメリットをご紹介しましたが、どのタイプもそれぞれの特徴から商品・サービスに認知拡大につなげることが可能です。
どのタイプが最も自社の商品・サービスの認知拡大効果が高められるのか、検討してみましょう。

■認知拡大に向けた動画広告・映像広告で外せない○つのポイント

認知拡大に向けた動画広告を制作する場合、様々な注意点がありますが、中でも外せないポイントというものがあります。
ここからは、商品・サービスの認知拡大効果を最大限活用できる動画広告を制作する際に外せないポイントをご紹介していきましょう。

■ターゲットに共感してもらえるように動画・映像広告を配信する

商品・サービスのマーケティングにおいて、ユーザーや市場を分析すること、競合商品やサービスを分析すること、そして自社を分析することの3つはとても需要と言われており、3Cと呼ばれています。
そんな3Cは商品・サービスに対するターゲティングや動画広告を使った訴求にも活用され、より効果的なマーケティングへとつなげていきます。
特に、ターゲットとなる消費者に伝えたい訴求ポイントを考え、様々な媒体に合わせて配信することで、商品・サービスの認知拡大効果を引き出すことができるでしょう。

認知拡大を目的としている場合、目的が達成されるにはこれまで届いていなかった消費者に対してこんな商品・サービスもあるのだということを伝える必要があります。
この目的を達成冴えるためにもダイレクトレスポンスマーケティング以上にターゲットから共感を得られる動画広告を制作しなくてはならないのです。

ターゲットから共感を得るには、ターゲットを企業側が理解していなければなりません。
なので、ターゲティングや市場分析はかなり重要な要素と言えます。

例えば、便利なキッチングッズの認知拡大に向けて動画広告を制作しようとした際に、利用することが多い、しかも育児などもあって忙しい20~40代の主婦に対してターゲットを定めたとします。
それなのに多くの方が利用しているTwitterに動画広告を配信しても本当にターゲットを絞って動画広告を有効に配信したとは言えません。
それなら20~40代の主婦が利用している可能性が高いInstagramでインフィード広告を配信するべきです。

このように、ターゲティングはできていても媒体の特性がうまく活用できず、せっかくの動画広告が台無しになってしまう可能性も考えられます。
ターゲットに共感してもらえるようにするには、動画広告の内容も重要ですが、配信する媒体も重要であることを理解しておきましょう。

■動画広告・映像広告においてもPDCAサイクルを回し、結果を分析する

動画広告は静止画広告と比べるとPDCAサイクルが回しにくいと言われています。
しかし、結果を分析するためにもPDCAサイクルを回して動画広告による訴求効果が生まれたのかどうが、分析することが大切です。

よく、動画広告において企業が失敗してしまいやすいケースというのが、目的と動画広告の内容が異なってしまったというケースです。
例えばSNSに若者向けのイベントに合わせた動画広告を配信しロイヤリティの向上を企業は狙いにいったとします。
結果としては多くのSNSユーザーから評価してもらえたものの、実際のフォロワー数にはあまりつながりませんでした。

この失敗は目的がロイヤリティの向上であるにも関わらず、動画広告の内容的に多くのユーザーに評価してもらうことが目的となってしまっているということが原因となってしまっています。
PDCAサイクルを回して結果を分析すると、動画広告の内容と目的が噛み合っていなかったことにも気付くことができます。
しかし、うまくサイクルが回せていないと分析が足らず、なぜこのような結果になってしまったのか不明なままとなってしまうのです。

■ユーザーのストレスにならない動画広告・映像広告を制作する

先程タイプ別のところで紹介したように、動画広告はユーザーにとってストレスを感じてしまうケースもあります。
ストレスを回避するためには、配信するタイミングや媒体を精査しなくてはなりません。

また、ユーザーが「つまらない」と感じてしまうような内容の動画広告もストレスとなってしまいます。
商品・サービスの認知拡大にはそこまで影響が及ばないものの、「つまらない」というイメージで商品やサービス、企業が認知されてしまうことも考えられるので、ユーザーのストレスにならないように、できるだけ「思わず見たくなる動画広告」を目指しましょう。

商品・サービスの認知拡大に動画広告はとても有用です。
しかし、上記でも紹介したようにポイントに気を付けなければ悪いイメージが広がってしまう可能性もあります。
動画広告を制作し配信した後も分析し、また新たな認知拡大に向けた動画広告を制作していくことで、より商品・サービスが良いイメージとなって認知拡大していくことでしょう。


映像制作のリソースが欲しい企業さま。パートナー契約・アライアンス契約あります。

動画制作を成功に導くお役立ちコラムTOP3

動画の種類ごとの動画制作・映像制作のポイントをご紹介
2018年に動画マーケティングに取り組むべき理由「2018年は動画マーケティングが避けて通れない時代に突入します。」
動画マーケティングを成功させるために抑えておきたい4つのポイント
その他の記事はこちらから >>