近年、DXという言葉を聞くことが増え、興味関心を持ち始めた方が多いのではないでしょうか。
企業においてもDX推進が求められていることから、とても注目されているワードの1つと言えます。
DX推進をしたいけど、何から始めれば良いか分からないという方には、動画を活用する方法がおすすめです。
今回は、DXの意味や動画が有効な理由、DXのメリットなどをご紹介します。
そもそもDX（デジタルトランスフォーメーション）とは？
DXとは、「Digital（デジタル）」と「Transformation（トランスフォーメーション）」の略称です。
海外では省略せず、Digital Transformationのまま使うため、混乱しないように注意しましょう。
DTではなく、DXと省略される理由は、Transformationの接頭辞である「trans
が、英語圏ではXと略されることにちなんでいるからです。
Digital Transformationは、直訳すると、デジタルによる変革、改革になります。
つまり、新しい技術を使って企業文化を本質から変えていき、より良いものにするという意味が込められているのです。
経済産業省が作成した「DX推進ガイドライン」では、以下のように定義されています。
“企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。”
定義を見ても、製品やサービスだけでなく、ビジネスに関するありとあらゆるものの変革を実現し、製品・サービス・ビジネスの新しい価値を生み出すことを目的としているものだということが分かるでしょう。
DXとIT化の違い
DXと聞くと、IT化と混同してしまう方は少なくありません。
ITは、「Information Technology
、直訳すると、情報技術という意味になります。
IT化と言えば、部分的にデジタル化していくデジタイゼーションや全工程をデジタル化していくデジタライゼーションをイメージするでしょう。
デジタイゼーションでは、データの保管や共有、検索だけでなく、分析も簡単に実施できるようになります。
デジタライゼーションを進めれば、利便性がアップし効率化が実現するため、顧客とのつながりや業務効率向上が図れます。
つまりIT化とは、デジタル技術を活用して業務プロセスなどを効率化、迅速化することを指すのです。
一方でDXは、IT化よりもさらに大きな枠で考えるものです。
DXは製品やサービス、ビジネスモデルの変革によって、新たな価値を生み出すことを目的としています。
そのため、IT化とDXは同義とは言えません。
しかし、IT化はDXという目的を達成するために欠かせない手段であるため、DXの取り組みを行う上でIT化を進めていくことに変わりはないでしょう。
日本企業にDXの推進が求められている理由
経済産業省は、日本企業にDX推進が必要だと述べ、DXに関する様々な取り組みを行っています。
先ほどもご紹介した通り、「DX推進ガイドライン」の作成もその1つです。
2025年の崖が示す日本企業の課題
日本企業にDX推進が求められている理由は、経済産業省の「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～」に書かれていることから読み取れます。
資料の中には、企業のDXが行き詰まった状態だと、2025年以降、経済損失が12兆円に上る可能性があると書かれているのです。
現在、多くの日本企業が過去の技術、仕組みを使った業務システムを採用していることが問題視されています。
それらのシステムをそのまま使い続けることによって、無駄なコストがかかる上、競争力の低下、トラブルの対応力の衰え、セキュリティの脆弱さなどが明らかになるでしょう。
この「日本企業の課題」と言われる効率の悪い状態を続けた時、2025年に限界がきてしまう可能性があるということから、「2025年の壁」という言葉も提唱されています。
2025年の壁を乗り越えるためにも、日本企業はDX推進をしなければならないのです。
DX推進のために動画を活用するメリット
DX推進が求められていることは分かりましたが、実際に得られるメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。
短時間でも様々な情報を知ってもらえる
テキストや静止画と異なり、情報を多く盛り込めるのが動画の大きなメリットです。
とある研究では、1分間だけの動画でも、Webページにすると3,600ページの情報量が詰まっているという結果になりました。
特に製品やサービス、企業についての情報は、かなり興味がないと、3,600ページ分もチェックできない方がほとんどでしょう。
何も知らない、興味がない状態から知ってもらうには、手軽に情報が得られる動画がとても有効なのです。
興味がある場合でも、時間をかけるより、短時間で知れた方が好印象です。
動画で短縮できた時間を他の動画視聴に使ってもらうこともできるため、より多くの情報を伝達できる可能性が高くなるのもメリットになります。
最近では、1.25倍速や1.5倍速で視聴する人が多くなっていることからも、短時間で情報を得たい人が増えているということがよく分かります。
これらを踏まえると、できるだけ多くの情報を伝えたい企業と短時間で情報を得たいユーザー、どちらの願いも叶えられる動画は、現代にぴったりのツールだと言えるでしょう。
省略や誤りなくイメージを伝えられる
短時間で多くの情報を届けられるからこそ、ユーザーに持ってほしい印象とかけはなれたイメージがついてしまうのではないかと不安に思う方が多いです。
しかし、動画は省略や誤りなくイメージを伝えられるツールでもあります。
その理由は、人は「視覚や聴覚で得たものから印象付ける」傾向にあるからです。
動画は、視覚はもちろん、聴覚にも訴えかけられるため、しっかりと作り込まれた動画であれば、ユーザーに持ってほしい印象を植え付けやすいのです。
メラビアンの法則でも知られるこの傾向は、まさにDXを進めていく上で無視できないものとなるでしょう。
製品やサービス、企業などのイメージ、理念などは、とても抽象的で、テキストや静止画では伝えきれない、または誤って伝わってしまうことが少なくありません。
特にネガティブなイメージがついてしまった場合、それを払拭するのはかなり難しくなってしまいます。
動画を使うことで、そういったリスクも抑えられるでしょう。
時間効率向上や人的リソース削減ができる
業務、組織、プロセス、企業文化・風土の変革を実現するために欠かせないのが人的リソースの削減です。
今までは、製品やサービス、企業の魅力を伝えるべく、セミナーの開催などを行っていた企業が多くありました。
顧客と直接コミュニケーションが取れるとても大切な場ではありますが、セミナーを開催する度に人手が少なくなる、時間が制限されるといったデメリットがあります。
動画を使えば、1回の撮影だけで何度でも開催できる、人的リソースを削減できる、時間効率が向上するなど、多くのメリットが得られるのです。
セミナーに充てていた時間で、新たな動画を企画したり、マーケティングを進めたりすることも可能です。
人的リソースの削減、時間効率が向上した分、その他の業務に力を入れられるため、DX達成が現実的になります。
時間や場所問わず情報を届けられる
時間や場所問わず情報を届けられるのも動画のメリットです。
インターネット環境さえあれば、いつでもどこでも情報が得られます。
通勤中の電車はもちろん、昼休憩中といったスキマ時間に動画を見る人も多いため、
有効なマーケティングができる
動画を使うメリットとしては、有効なマーケティングができるという点も挙げられます。
分析ツールを活用することで、再生回数だけでなく、視聴したのはどんな人なのか、離脱したタイミング、リピーターなどもチェックできます。
これらを使って動画を分析すれば、修正点や改善点を洗い出し、より良い動画を生み出しやすくなるのです。
アップロードするだけでなく、多方面で有効活用できるのは、動画ならではのメリットになります。
動画の効果が一目見るだけで分かるので、効率的なマーケティングができるのも分析ツールの強みと言えるでしょう。
ただ、評価指数が多いため、どれを使ってマーケティングを行うのかを決め、目標を立てておく必要があります。
便利なツールではありますが、効果検証がしやすいように工夫することも大切です。
現代社会でマーケティングの重要性が高くなっていることも考えると、効果的なマーケティングができる動画の活用はDXにおいても欠かせないでしょう。
DXでの動画の活用シーン
DX推進でおすすめの動画活用シーンとそのメリットを見てみましょう。
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動画の活用シーン |
メリット |
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製品やサービス紹介 |
・製品やサービスの魅力を短時間で分かりやすく伝えられる ・保険などの複雑なサービスも理解しやすい ・利用シーンがイメージしやすくなり、購買意欲が上がる |
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ブランディング |
・認知度やイメージアップにつながる ・会社の世界観や価値を直感的に伝えられる |
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プロモーション |
・認知度やイメージアップにつながる ・製品やサービスの魅力を伝えられる ・ユーザーの感情に訴えかけ、購買意欲を上げられる |
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商品マニュアル |
・顧客が安心して商品を使える ・顧客満足度が高まる |
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営業 |
・製品やサービスの魅力を短時間で分かりやすく伝えられるため、商談がスムーズに進む ・営業担当者の負担が減る |
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採用活動 |
・安心感や信頼感を与えられるため、人材獲得・エントリー数増加につながる ・起業のイメージやコンセプトといった抽象的な内容が伝わりやすくなる ・採用活動に関する作業量が減る ・ミスマッチを減らせる |
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社内研修 |
・負担の削減になり、本来の業務に打ち込める ・分かりやすくノウハウを伝えられる ・いつでもどこでも学習できる ・成長促進につながる |
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ウェビナー |
・遠方に住んでいる人や忙しい人にも見てもらえる ・新規顧客獲得につながる ・1度の撮影で何度も開催できる ・トラブルが抑えられる |
動画をDXに活用するには？成功ポイント5つ
動画をDXに活用する時は、5つのポイントをおさえておくことで成功しやすくなります。
顧客視点を取り入れる
こういうイメージを持ってほしい、魅力が伝わってほしい、と企業側の思いだけを重視した動画を作るのはNGです。
DXは、企業の変革だけでなく、顧客視点で新しい価値を生み出すことも重要であるため、顧客の立場に立って企画を考えていく必要があります。
製品やサービスの魅力を伝えるだけの動画は、今までも多くありました。
しかし、今までの動画では、新しい価値を生み出すことは難しく、DX達成にはもう少し工夫が必要になるでしょう。
特に注目されているのが、ユーザーが自ら操作をすることで疑似体験ができる「インタラクティブ動画」です。
インタラクティブ動画はすでに多くの企業が採用しており、コミュニケーションのデジタル化が実現すると話題になっています。
他にも、店舗に足を運ぶことなく疑似体験ができる360度動画、VR動画などの効果的な技術が多くあります。
イメージや伝えたい内容に合った技術を活用することで、顧客が新たな価値を見出しやすくなるでしょう。
独自の業務オペレーションを追加する
動画を使って独自の業務オペレーションを追加していくのも成功させるためのポイントです。
単にオンラインで動画が見られる、いつでもどこでも情報が手に入るというだけでは、DXの達成は難しいのです。
近年では、オンラインで完結できる英会話教室やプログラミングスクール、塾などが多く見られます。
このように、競合他社が多く行っていることを取り入れるだけでは、企業の価値はもちろん、顧客視点の価値も上がりづらいです。
動画で情報は得られるが、直接コミュニケーションを取ることもできるなど、工夫をする必要があるでしょう。
例えば、動画で学習し、分からないところは直接質問できるようにするといったサポートです。
いつでも学べることに加え、疑問点をすぐに理解できる安心感は、顧客にとってとても大きなものになります。
つまり、全てをIT化するのではなく、顧客満足度を高められるような独自の業務オペレーションを考える必要があるのです。
動画の活用シーンをしっかり検討する
動画はDX達成のために欠かせないツールではありますが、活用シーンを誤ると、動画制作にかかるコストが無駄になってしまうため、注意が必要です。
動画を制作するには、費用だけでなく、工数もかかってくることから、全てのコンテンツを動画にするのは困難です。
あまり効果がないところに動画を活用すると、今後動画の活用に消極的になり、数々のチャンスを逃してしまう可能性もあるでしょう。
そのため、どのシーンで動画を活用していくのかを慎重に考えていく必要があるのです。
高い効果を得られるシーンは企業によって異なるため、一概には言えません。
先ほどご紹介した通り、DXでの動画活用シーンは様々です。
どの動画であれば今改善・変革させたい部分にアプローチできるのか考えながら決めていきましょう。
動画制作会社の中には、「どのシーンで動画を活用するべきか」というところから相談できるところがあります。
迷った時は、動画制作会社に相談してみるのもおすすめです。
動画制作スキルのある人材を確保する
動画によるDX推進を進めていく場合、動画制作スキルのある人材を確保することも大切です。
近年、便利なツールが増えてきていることから、誰でも気軽に動画制作に取り組めるようになりました。
そのため、動画制作スキルのある人材を確保することの難易度も下がっていると言えます。
自社で動画制作ができれば、コストを抑えながら、よりこだわった動画を作れるというメリットが得られます。
とはいえ、動画制作で求められるのは、動画を編集する技術だけではありません。
大きな効果を得るためには、動画マーケティングの知識も必要なので、注意が必要でしょう。
また、経済産業省が作成したDX推進ガイドラインでは、IT技術、データ活用についての知識がある人材を育成・確保することも求められています。
DXを達成するためには、動画制作を通じて、IT技術やデータ活用の理解を深め、その先の「DXの取り組みをリードしたり、実行したりできる人材を作る」ことが重要です。
動画活用専門のチームを立ち上げる
動画に特化したチームがあることで、動画の活用が上手くいくだけでなく、動画活用文化を社内に浸透させられるというメリットが得られます。
会社全体が動画活用に積極的になれば、DXの取り組みもしやすくなっていくはずです。
ただ、動画によって製品やサービス、企業にマイナスイメージが付いてしまうリスクには注意が必要です。
最初のうちは動画制作会社を頼りながら、徐々に内製化していくとそういったリスクを抑えられるかもしれません。
動画活用専門チームは、動画制作を外部委託する場合でも立ち上げておくのがおすすめです。
自社で制作しなくても、どのシーンで動画を活用するかを検討したり、製作会社へ修正を依頼したりと、やるべきことはあります。
委託しているからといって任せっきりにすると、企業側と制作会社側に認識のズレが発生しやすくなるケースが少なくありません。
効果の高い動画を作るためにも、動画活用に特化したチームは欠かせないと言えます。
DXに活用した動画の制作成功事例
では、実際にDXを活用した動画の制作に成功した事例について見ていきましょう。
株式会社DATAFLUCT
テキストだけでは理解しづらい複雑な内容がアニメーションフォーマットによって分かりやすく表現されています。
利用シーンもイメージしやすくなっているため、購買意欲の向上も期待できるでしょう。
サービスに合った雰囲気のアニメーションになっていることもこの動画のポイントです。
サービスの内容とデザインがちぐはぐだと、印象に残りにくくなる他、誤ったイメージを持たれてしまう可能性があるため、トンマナを合わせることが大切なのです。
メディカル・データ・ビジョン株式会社
投資家をターゲットにした動画で、企業のビジョンを示した爽やかな仕上がりになっています。
データ活用の魅力をCGで上手く表現しているのがポイントです。
実写とCGを組み合わせることで、アニメーション動画を採用しなくても、取っつきやすい印象を与えられます。
希望に満ち溢れるようなイメージを持たせてくれるBGMが動画の内容にマッチしており、より魅力が伝わりやすくなっています。
動画制作・映像制作ならGJCへお任せください
GJCは、DX達成を目指すための動画制作も承っております。
動画によるDX推進を行う場合、企画、構成がとても重要です。
GJCは、企画・構成に加え、画コンテの無料作成も行っているため、動画によるDX推進を始めたいという方にもおすすめです。
高い効果を得るために欠かせない、動画活用シーンの提案も行っていることから、初めてのDX動画制作にも向いています。
もちろん、動画制作する目的の達成についてもしっかり対応いたします。
動画によるDX推進を検討している方は、ぜひお問い合わせください。
まとめ
今回は、DX推進のために動画を活用するメリットや成功させるためのポイントなどをご紹介しました。
効果的に活用するためには、活用シーンを慎重に検討したり、動画制作やIT技術に精通した人材を育成したりする必要があります。
動画制作会社を活用することで、IT知識やDXへの理解がなくても効果的な動画を制作できます。
自社での動画制作を実現するためにも、まずは動画制作会社とタッグを組み、DXや動画活用への理解を深めてみるのがおすすめです。
