2017年にマーケティングのトレンドとして新たに注目された「動画マーケティング」ですが、2018年も動画マーケティングの動向としては変わらず注目すべきトレンドと言えます。
企業の中には、今後の動向をさらにチェックしてから取り組もうか検討されているところもあるでしょう。
しかし、動画マーケティングは2018年には取り組むべきマーケティング手法でもあるのです。
なぜ、2018年に取り組むべきなのでしょう？今回は動画マーケティングに取り組むべき理由をご紹介していきます。
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2017年も注目された動画マーケティング、2018年はどうなる？
企業側が気になる部分として、「2017年が動画マーケティングのピークにならないか」ということが挙げられるかと思います。
2017年は動画マーケティングの盛り上がりがとても大きく、反響もあったため多くの企業で取り組まれてきました。
しかし、今後この盛り上がりが2018年以降から下がってしまい、せっかく動画広告を作ったにも関わらず反響を得られないかもしれないと予測している方もいらっしゃるのではないでしょうか？
しかし、実際は今後も動画広告は盛り上がっていくとみられるでしょう。
そもそも4～5年前からネットを使用する目的として一番に挙げられているのは動画を見ることです。
ネットゲームやネット上でファイルを共有すること、さらにWEBで物事を調べることよりも、動画を見る人の割合は高いのです。
また、上記と同時期からスマホやタブレットの普及率は一気に高まり、動画再生率もそれに伴って高くなっています。つまり、スマホやタブレットの普及が一般的になった今、動画を見ることも普通の感覚であり、今後動画を見なくなるということは当分考えにくいと言えるのです。
2017年の動画広告市場はとても活気づいていたため、2018年以降は成長率が落ちてしまうかもしれませんが、高い水準を保ちながら動画広告市場はさらなる発展を迎えると考えられるでしょう。
普及率が高まることで2017年から引き続き、スマホやタブレットといったモバイル端末への配信をメインとする動画制作は今後もさらに需要の高いものになっていきます。
一般的には動画を視聴する際にパソコンなどを用いる人も多いですが、若者を中心にスマホで動画も見られるため、パソコンは持っていないという世代が意外と多くみられます。
そのため、特に若者向けの動画広告を出したい場合には、スマホやタブレット向けの動画サイズにしたり、視聴した時の画面がスマホサイズに収まっているかどうか調整したりすることは、2018年以降も重要な要素になってくることは間違いありません。
緻密さを増したアプローチができるようになる？
動画広告というと本来の動画の最初もしくは途中に流れたり、動画そのものが広告となっていたりする場合がありますが、大まかにですがユーザーのプロフィールなどを考慮し、その年代や性別などに合った広告が流れるようになっています。
ただ、商品認知というだけでなく実際の購入につなげるためには、より買ってもらいやすいユーザーに向けてアプローチをすることが重要となるでしょう。
今でも十分ユーザーを選択しアプローチはできていますが、2018年以降になるとよりユーザーのデータを細かく分析し、潜在的に秘めた購入欲を見極めて広告を配信することができるようになると考えられます。
こうした科学的技術の進化によって動画マーケティングはさらに効率的に進められるようになるのです。
動画制作・映像制作が簡易的かつ高品質化し、クオリティ向上に
上記のようなユーザーに対するターゲティング機能の向上はもちろんですが、2018年から動画制作がより簡単に、そしてより品質の高いものが作れるようになると考えられています。
その理由としては一つにカメラ機能の向上が言えるでしょう。
従来、スマホなどで動画撮影を行なったとしてもカメラ機能のスペックがあまり高くないが故に、動画自体のクオリティも低いものになってしまっていました。
しかし、2017年現在でもカメラ機能はどんどん向上してきており、2018年以降にはスマホでかなりキレイな映像が撮影することも当たり前になってくるはずです。
スマホで動画撮影ができれば動画制作はより簡単なものになり、なおかつある程度高いクオリティを維持することができ、企業側としても費用を抑えた動画マーケティングができるようになります。
他のメディアを使った広告はどうしても費用がかさんでしまいますが、動画広告なら幅広い年代に広告を見てもらうことができますし、なおかつ広告費用を抑えることができます。
2018年はスマホ等のカメラ機能向上により、動画制作にかかる費用がさらに抑えられる可能性が高いです。
今後問われていくものとは？
今後ますます加速していくとみられる動画マーケティングですが、2018年以降はどのようなものが問われていくのでしょうか？今や動画はパソコンだけではなく、スマホやタブレットなどのモバイル端末での視聴が主要です。
モバイル端末の動画再生率は今まで10%程度でしたが、2014年には30%まで成長しています。
年々、スマホは普及しており、学校や仕事でもタブレットを使う機会が増えているため、モバイル端末からの動画再生率は今後も上昇していくでしょう。
その勢いから海外では93%が動画によるマーケティングを実行しています。
そして、モバイル端末から視聴者をターゲティングに、モバイル端末でも視聴されやすい動画作りに力を入れています。
例えば、再生時間で最も多い割合が3分以下で、10分以上の動画は比較的に少ないようです。3分以下の動画は気軽に見られる長さから視聴されやすいと言えるでしょう。
その分、わずかな長さだからこそ、視聴者を魅了する映像を作成する必要がある難点もあります。
現在はカメラの機能やテクノロジーの向上により動画制作も比較的やりやすい環境であるため、それらの技術を活かして今以上の動画マーケティングをどう行っていくかが問われるでしょう。
動画マーケティングを今後行う上での展望をみていきます。
モバイルに最適化した動画・映像
今後もますますモバイル端末からの視聴が増えるとするなら、モバイルに最適化した動画を作成する必要があります。
動画の尺だけではなく、解像度などへの配慮も必要でしょう。
スマホやタブレットも機種により画面のサイズはことなるため、一定の解像度では見え方も端末によって異なります。
視聴環境によって映像の見方が異なり、時にはそれがクオリティを下げる要因なる可能性も考えられるでしょう。
モバイルでの視聴環境にも対応できる動画作成が一つのポイントとなります。
ハイテクなアプローチを仕掛ける
テクノロジーの進化により科学的な要素から動画をアプローチできるようになりました。
動画マーケティングではCVRやCTRの効果測定以外にも、視聴のデータや視聴のターゲット層なども細かくデータを取得や分析が可能となっています。
このようなデータを得れば、今後は効率の良い配信方法などを考える際にも便利でしょう。
動画・映像のクオリティを向上させる
予想外の展開に進むストーリー演出や大物役者を起用するといったアプローチでは、今後はもの足りない可能性があります。
類似した動画が増えていく可能性があるため、何かしらのアイデアで差別化を図る必要があるでしょう。
今や動画マーケティングは広告を流すだけではなく、一つの体験コンテンツとしても活用されています。
近年は車や家電などにIoIが搭載されていますが、これは動画の在り方を変える可能性もあるのです。例えば、Photoshopをはじめ様々なソフトを開発しているAdobeでは、ディスプレイに搭載されたカメラが個人を認識して、個人に合った商品や情報を表示、さらに画面を操作することでスマホに情報が遅れるシステムソリューションを開発しました。
IoIがますます普及していけば、動画もただ表示するものではなく、身近に活用できるメディアへと進化する可能性もあります。
IoIを活かした動画でなくても、どんな目的で動画をつくりたいのか明らかにした上で、視聴を促すための工夫やクオリティを上げた動画でマーケティングしていく必要があるでしょう。
なぜ企業は動画マーケティングに取り組んだ方が良いのか？
動画視聴率は年々増加しているため、動画によるアプローチは知名度を上げたり、購入を促したりする方法としては効果的と言えます。
世界的に人気な動画サイトのYouTubeは2016年末に1日あたり動画の視聴が10億時間を超えていると発表しました。
2012年から4年の間に10倍にも成長しています。
アメリカのテレビ視聴時間が12.5時間なので、それに追いつくのも時間の問題と言えるでしょう。
動画が視聴できるコンテンツは動画サイトだけではなくSNSにも普及しています。
近年動画に力を入れているFacebookも2016年2月に1日の総視聴時間が1億時間を超えたと発表しています。
その影響なのか、フェードに流れてくる動画も以前より増加したようです。
日本国内ではインスタグラムも人気を博しており、画像や動画が主流なSNSが増えることも動画マーケティングを増加させる要因と言えるでしょう。
動画アプリに普及、ネット動画の視聴者も増えている
スマホやタブレットでは様々な便利アプリがダウンロードできますが、動画視聴サイトが提供する動画視聴アプリも人気があります。
2016年末の発表ではYouTubeをはじめ、AbemaTVやGYAO！といったアプリの利用者は2015年12月で2,714万人のところ、2016年12月には3,338万人にも上昇し、その前年比は23%となりました。
有料の動画視聴アプリの利用者も1.5倍も増加しており、日常生活でテレビ以外にネット動画を楽しむスタイルが定着しつつあると言えます。
また、全年代を対象とした調査ではパソコンかスマホ問わず、ネット動画を週1回以上視聴する人も増加しているようです。
その割合はパソコンからの視聴で41%、スマホからの視聴は30%となっています。
パソコンから視聴している人の中にはほぼ毎日視聴していると回答する声も20%あり、スマホからの視聴は10代から20代が占めており、若年層はモバイルからの視聴が一般的と言えるでしょう。
近年は56歳以上の高齢者もパソコンやスマホを使う人が増えており、YouTubeで動画を楽しむ人も増加しています。
動画マーケティングではどのターゲットに焦点を当てるかも考え、ターゲットにマッチした配信方法を使い分けることも重要です。
動画・映像は好まれやすいコンテンツ
ネットコンテンツでも動画は特に人気が高く、優位性が高いことから動画マーケティングは有効と言えます。
Facebookではリンク投稿型のコンテンツのシェアが減少している一方、動画コンテンツは着々とエンゲージメントを獲得しているのです。
Xでも静止画に比べて動画付きのツイートの方が6倍以上リツイートされている結果が発表されています。
実際、SNSで動画を見た後に商品を購入している人が5,500人中46%おり、検討段階でも32%を占めているのです。
動画広告はロングサイズだとスキップできますが、わずか5秒の再生であってもブランドリフト効果に期待できると研究で実証されています。
最近はSNSを活用して動画をライブ配信するコンテンツも登場し、企業での参入は少ないですがユーザー同士では浸透しつつあるようです。
生配信となるため配信するには工夫が必要ですが、情報のリアルタイム性や視聴者と直接やりとりできることから、よりダイレクトにアプローチできるメリットは大きいでしょう。
動画・映像の投資意欲も向上
アメリカでは動画の予算配分が平均25%ですが、今後は予算を増やすことを検討している企業も増えているようです。
予算が減ると回答はわずか1%のところ、代理店では65%、企業は42%が投資に意欲を見せています。
やはり、動画が人気なコンテンツであり世界的に再生率やエンゲージメント率の高さから効果的と実感している企業は多いとみられます。
モバイル端末の普及や動画視聴率の増加に伴い動画マーケットの需要は高まりを見せているため、動画マーケティングの取り組みは今後も企業へ良い影響を与えるコンテンツでしょう。
すでに動画マーケティングをしている企業は動画の質を上げ、まだ参入していない企業は今からでも取り組んで今以上に成果を上げてみてください。
2017年現在でまだ動画マーケティングに取り組んでいない企業の方は、2018年には取り組むべきだということがお分かりいただけたのではないでしょうか？ぜひ2018年のさらなる動画マーケティングの発展に乗り遅れないためにも、今から準備が必要です。
