動画制作を業者に依頼する場合、見積書が提示されます。見積書を見ても、料金が高いのか、安いのか、素人では判断が難しいでしょう。動画制作にかかる費用は業者ごとに異なります。そのため、妥当な金額かどうか判断するためにも、費用相場や見積りの項目などを理解しておきましょう。
この記事では、動画制作における費用相場や見積書の内訳と費用の決め方、見積り料金を安くする方法などをご紹介します。動画制作の外注を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
動画制作の見積り料金の決まり方
動画制作の見積り料金を決める要素は、企画費・人件費・諸費用の3つです。動画制作を企画する上での打ち合わせ回数、動画の長さ、撮影の必要性や規模など様々な要素によって金額は変動します。
何も考えずに、あれもこれもと要求すると想像以上の見積り料金になってしまう可能性があります。それを避けるためには、あらかじめ予算を決めておき、予算範囲で作ってもらえるように相談することが大切です。
また、依頼する業者によっても見積り料金は異なります。料金に違いがある理由は、制作方法や機材、製作スタッフの経験・レベル、サービス内容・オプションなどが業者ごとに異なるためです。複数の業者の見積りを比較して、適正価格で制作してくれる業者を選びましょう。
動画制作の費用相場
動画は長さやクオリティなどで制作費用が大きく変わってきますが、相場が存在します。相場を理解しておけば、見積り料金を見た時に適正かどうかを判断しやすくなります。ここで、一般的な動画制作の費用相場を見ていきましょう。
| 商品・サービス紹介動画 | 10～200万円 |
| 会社・店舗紹介・採用動画 | 10～200万円 |
| インタビュー動画 | 5～50万円 |
| セミナー・イベント動画 | 5～50万円 |
| Web動画 | 10～100万円 |
| ドローン空撮動画 | 10～30万円 |
| テレビCM | 50～500万円以上 |
| アニメーション動画 | 10～300万円以上 |
このように、どんな目的で動画を作るかによっても費用相場は変わってきます。また、実写動画にするか、アニメーション動画にするのかによっても費用は異なるので注意してください。
動画制作の費用相場についてもっと詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。
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動画制作の見積書を受け取るタイミング
動画制作の見積書を受け取るタイミングは、業者に相談して約2週間が目安と言われています。実際に発行されるタイミングは業者ごとに異なる点に注意してください。一般的に見積書が発行されるタイミングは以下のとおりです。
・ヒアリングや打ち合わせの後
ヒアリング・打ち合わせ後に発行するケースは、動画制作の概要を把握した上で、大まかな金額が提示されます。そのため、この段階では正確な見積り料金ではありません。
・プランや企画書を提出した後
プランや企画書を提出した後に発行するケースでは、業者側が具体的に制作内容を検討した上で金額が提示されます。ヒアリング・打ち合わせ後に発行するケースよりも正確な見積り料金を提示してもらえるでしょう。
・動画制作の契約を結ぶ時
契約締結時に発行される見積書は、すでに制作内容が確定している状態なので、正確な金額が提示されます。ただし、プランの変更や修正内容によっては、別途で追加料金が発生する場合もあるので注意しましょう。
見積書がいつ発行されるのか業者に確認をとった上で、正式に依頼するかどうかを検討しましょう。
動画制作における見積書の内訳
ここからは、動画制作における見積書の内訳について詳しくご紹介します。企画費・人件費・諸費用のそれぞれを構成する要素と料金の決め方を見ていきましょう。
①企画費
動画制作では、まずどんな動画を作るのか、ストーリーはどうするのかなど、動画の内容や方向性などの計画を立てるところから始めます。企画は、動画のクオリティや成果に大きく関わるため、重要な工程です。
その企画や構成を考える作業に対して発生する費用が、企画費です。主に企画構成費とディレクション費で構成されています。企画費の相場は2～50万円以上とされています。
企画構成費と決まり方
企画構成費は、ターゲット設定や演出方法など動画制作の企画を立てるために費用です。企画構成費に含まれる主な費用は以下のとおりです。
・費用スタッフの選定
・機材の選定
・関係者で共有するためのスケジュール（香盤表）の制作・修正
・スタッフのプロフィールなどの資料作成
・クライアントとの打ち合わせ
・台本の作成・修正
・プロジェクトの予算やスケジュールの進行管理
企画は、プロジェクトの予算・進行の管理を行うプロデューサーが進行することが多いので、その人件費が企画構成費に含まれています。プロデューサーの技量、打ち合わせの回数、制作期間などによって企画構成費は変わってきます。
ディレクション費と決まり方
ディレクション費は、ディレクターの人件費です。ディレクターは、クライアントと企画や台本の打ち合わせを行うほか、撮影の準備や現場で演出の指揮をとるポジションになります。台本や動画の構成案を絵にした絵コンテの作成もディレクターが担当することが多いです。
ディレクション費は、案件の20～30％を占めるのが一般的です。基本的にディレクターの稼働日数によって費用は変動します。また、ディレクターの技量によっても人件費は異なります。他にもシナリオや絵コンテの作成に複数にスタッフが関われば、その分の人件費も反映されます。
②人件費
人件費は、動画制作に関わるスタッフやキャストにかかる費用です。実写とアニメーションでは、必要なスタッフは少し異なります。主に必要となるスタッフは以下のとおりです。
【実写】
・ディレクター
・カメラマン
・照明スタッフ
・スタイリスト
・ヘアメイク
・アシスタント
・キャスト
・編集者
・ナレーター
【アニメ】
・ディレクター
・イラストレーター
・アニメーター
・声優
・ナレーター
人件費の金額は、スタッフの人数、スキル、制作期間によって変わってきます。また、役者やモデル、ナレーター、声優を起用する場合は、その人件費も合算されます。
人件費の相場は5～300万円以上となっており、プロジェクトの規模によって振り幅が広いです。特に実写の場合、関わるスタッフの数が多くなりやすいので、人件費が高くなる傾向にあります。
キャストの出演料と決まり方
実写動画では、動画に出演してくれる役者・モデルなどのキャストが必要です。知名度の高い有名人を起用すれば、訴求力の高い動画や話題性のある動画を作ることができます。
プロの役者・モデルを起用する場合、出演料が発生します。出演料は5万円前後/本が相場とされていますが、有名なタレント・モデルの場合は数千万円以上になることが多いです。また、出演するキャストの人数が増えるほど、支払う出演料は高額になっていくので注意しましょう。
大規模なプロジェクトでは、オーディションによってキャストを選出するケースも珍しくありません。その場合、オーディションを実施するための人件費も発生する可能性があります。
カメラマンの人件費と決まり方
実写動画の撮影には、カメラマンが必要です。カメラマンの人件費は8～15万円/日が相場とされています。1日の実稼働から費用を計算するケースが多いため、1日の撮影時間や撮影期間が長くなれば、その分人件費は高く付くでしょう。
また、撮影に使うカメラの種類やカメラマンの技量によっても人件費は変動します。高画質な映像を撮影する場合、肩に担いで撮影をするENGカメラが用いられ、一定の技量が求められます。そのため、小型のハンディカメラを使った撮影と比べて人件費はかさみやすいです。
また、50万円以上もするプロジェクトでは、カメラ2台以上での撮影やカメラアシスタントが現場に参加することが多いです。カメラアシスタントは、機材のセッティングや出演者の管理、メインカメラマンの補助などを行うスタッフになります。相場は3万円/日となっており、カメラマンと同じく1日の撮影時間や撮影期間によって人件費が変動します。
編集費と決まり方
編集費は、動画の編集を行うスタッフにかかる人件費です。工数をベースに金額が決まっており、編集スタッフ×編集期間で費用が計算されます。相場は、5,000円～50万円以上です。尺の長い動画や複雑な表現方法を使う場合は工数が増えるため、その分編集費は高くなります。
一般的に制作会社ごとに編集方法はフォーマット化されています。そのため、動画内の字幕や効果音の挿入、画像・イラストの挿入など部分的な編集を依頼することも可能です。その場合、それほど工数がかからないので編集費を安価に抑えられる可能性があります。
ナレーション費と決まり方
動画では、視聴者によりわかりやすく正確に情報を伝えるためにナレーションを挿入する場合があります。その場合、ナレーターの起用が必要であり、その分の人件費が発生します。
ナレーション費の人件費は1本あたり5万円が目安ですが、ナレーターの実績や知名度によって大きく変動します。制作会社によっては、原稿の文字数や収録時間によって料金が設定されているケースもあるので注意してください。
また、プロのナレーターを起用せずに、編集スタッフなどがナレーションに対応するケースもあります。その場合、ナレーション費を安く抑えることができます。
アニメーション動画では、キャラクターの声の吹き替えに声優を起用する場合があります。プロの声優に依頼する場合、セリフの量に関係なく1本あたりの相場が決まっているのが特徴です。経験や実績によって相場は異なりますが、1本あたり15,000円が相場とされています。
照明・スタイリスト・メイク費と決まり方
他にも実写の撮影では、照明やスタイリスト、メイクを手掛けるスタッフも関わってくるため、それぞれの人件費がかかります。
照明スタッフは、照明機材を使って光による演出を手掛ける職種です。演出家と共に演出を考えたり、機材の配置や操作、撤収作業をしたり、様々な業務を担っています。照明スタッフの人件費の相場は8万円/日とされています。
スタイリストは、出演者の衣装コーディネートや衣装の管理、メンテナンスを手掛けるスタッフです。人件費の相場は5万円/日とされています。また、出演者のヘアセットやメイクを手掛けるのがヘアメイクスタッフです。こちらも、人件費は5万円/日が相場となっています。
料理関係の映像撮影では、フードスタイリストが参加します。フードスタイリストは、料理や食材を美味しく見せるために、料理やテーブルのセッティング・演出を手掛ける職種です。人件費の相場は5万円/日となっています。
グラフィック制作費と決まり方
動画内でオリジナルイラストやグラフィックを使う場合、グラフィック制作が必要となるため、その分の費用が発生します。グラフィック制作費の相場は1分動画なら10万円前後、1カットあたりの相場は8,000円からです。
イラストやグラフィックを手掛けるイラストレーター・デザイナーの技量、作品の点数によって費用は異なります。有名なイラストレーターやデザイナーが手掛ける場合、技量が高く経験も豊富なので、その分費用が高くなる可能性があるでしょう。また、アニメーション動画は、実写と比べて作ってもらう素材の点数が多くなるため、グラフィック制作費も高くなりやすいです。
グラフィック制作では、イラストレーターがキャラクターや背景、動画に使う場面などをいくつも描き、クライアントに提案をします。クライアントが提案に同意すると、本格的にグラフィック制作が始まります。
クライアントがOKを出すまで何度もイラストを描いて提案することになれば、その工数の関係でグラフィック制作費が高くなる可能性があるでしょう。世界観やキャラクターのイメージなど事前にしっかり伝えておくことが大切です。
アニメーション制作費と決まり方
アニメーション制作費は、アニメーションの編集作業を手掛けるアニメーターにかかる人件費です。アニメーションは、微妙に動きが異なる何枚ものイラストをつなぎ合わせて、なめらかな動きを演出しています。編集の中でも特に時間がかかる工程であり、同時にアニメーションのクオリティにも影響を与える重要な工程です。
複雑な演出や表現方法を用いたアニメーションほど、素材の作成や編集に手間がかかるのでアニメーション制作費も高くなりやすい傾向にあります。また、テレビアニメを手掛けた経験のあるアニメーターを起用する場合、クオリティの高い動画にできる分、費用が高くなる可能性があります。
③諸経費
諸経費の中には様々な費用が含まれます。例えば以下の費用が含まれる傾向にあります。
・撮影機材費
・スタジオなどの使用料
・音響効果・MA費
・マスターデータ費
それぞれの具体的な内訳と料金の決まり方について解説していきましょう。
撮影機材費と決まり方
撮影機材費は、主にカメラや照明、音声などを含めた撮影機材にかかる費用を指します。カメラは映画やテレビの撮影に用いられる高スペックなものから、手軽なハンディカメラまで幅広く、使用するカメラによって料金も違ってきます。
照明は撮影時に最適なライティングを行うために、白熱球やLEDライトなどを使い分けています。光の加減によって撮影素材の雰囲気も変わるため、重要な要素です。値段も白熱球とLEDでは異なります。
音声機材にも種類があり、例えば遠くの音まで拾えるガンマイクや、喋っている人の声がきちんと聞こえるようにするピンマイクなどがあります。音声にこだわりたいからといって高性能な機材を取り入れてしまうと、その分費用が上がってしまうので注意してください。
撮影機材に関しては、このほかにもドローンや移動用クレーン、レールなどがあります。レンタルすることも可能ですが、1日で10万円以上かかることも少なくありません。
これらの費用は見積りの内訳で「撮影機材費」とまとめて記載されることが多いです。金額が気になるなら、それぞれの内訳がどれくらいなのか聞いてみましょう。
スタジオなどの使用料と決まり方
動画制作でロケ地やスタジオでの撮影が必要な場合もあります。自社内での撮影であれば特に料金もかかりませんが、別の場所を借りて撮影する場合は使用料が必要です。
例えば実写の素材が欲しい場合、場所を決めてロケを行うことになります。単に場所代だけで済めば良いのですが、それ以上に費用はかかってしまうものです。
下見としてロケハンを行うことになるため、その時の人件費や交通費もかかってしまいます。また、遠方へのロケを計画している場合、スタッフの宿泊費用も必要となってくるでしょう。
ロケ地やスタジオの費用はそれぞれの場所で異なります。スタジオをレンタルした場合の相場（最低利用時間3時間の場合）は、スタジオのみだと約1万円、スタジオと控室で約1,2000円です。時間で料金が決まっていることも多いため、撮影時間が長引けばその分料金も増えていきます。
音響効果・MA費と決まり方
撮影した映像に音楽や効果音を挿入する際にも経費がかかってしまいます。動画の音響は、その映像に合ったBGM・効果音を選定していきます。
簡易的な音響効果であれば編集費用として組み込まれていることもありますが、編集者による音入れや音の編集の場合は5万円程度かかる場合もあります。音響効果の専門家によって音入れが行われた場合、8万円程度の費用がかかってくるでしょう。
また、使用したい音源の著作権によっても費用が違ってきます。著作権フリーの音源を使用すれば無料ですが、そうでない場合はJASRACに音楽の著作権料を支払わなくてはなりません。オリジナルの音源を制作する際は数万～数十万円の費用を追加することになります。
音響効果の他にもMA費が必要となるケースもあります。MA費は編集作業で効果音やナレーションを入れる際にかかる費用です。編集者の人件費はもちろんですが、本格的なナレーションを収録して映像に組み合わせる際には、スタジオをレンタルして声優も用意しなくてはなりません。MA費の相場は1日あたり約10万円です。
マスターデータ費と決まり方
制作した動画データを使ってDVDやBlu-rayディスクに複製する場合、マスターデータが必要です。制作した動画データそのものがマスターになるのではなく、デジタル的な欠損やエラーなどが発生しないよう、通常とは異なる方法で制作しなくてはなりません。そのため、マスターデータにも費用がかかってきます。
マスターデータにかかる費用は動画の長さによって異なるものの、約1万～5万円が相場です。マスターデータに加えてDVD・Blu-rayディスクに複製してもらう場合、別途複製費が必要となります。なお、動画制作会社によってマスターデータは制作できても複製までは対応していない場合もあります。
動画制作の見積り例
続いては動画制作の見積り例をご紹介しましょう。以下でご紹介する見積りはあくまでも目安となるものです。詳しい内訳や料金を知りたい方は、無料見積りを行う動画制作会社に相談してみましょう。
【ブランディング動画（撮影あり・動画時間3分の場合）】
| 内訳 | 料金（税抜き） |
| 企画構成費 | 80,000円 |
| 制作人件費 | 100,000円 |
| 撮影人件費 | 150,000円 |
| 撮影機材費 | 100,000円 |
| 制作費 | 50,000円 |
| グラフィック費 | 150,000円 |
| 編集費 | 220,000円 |
| 音響効果・MA費 | 40,000円 |
| ナレーター費 | 50,000円 |
| マスターデータ費 | 10,000円 |
| 合計 | 950,000円 |
【商品紹介動画（撮影なし・動画時間1分の場合）】
| 内訳 | 料金（税抜き） |
| 制作人件費 | 50,000円 |
| グラフィック費 | 150,000円 |
| 編集費 | 80,000円 |
| 音響効果・MA費 | 30,000円 |
| マスターデータ費 | 10,000円 |
| 合計 | 320,000円 |
動画制作の見積り費用を安くする方法
ここまで動画制作の見積り料金の決まり方や内訳などをご紹介してきましたが、動画制作にあたって多くの企業が「少しでも費用を抑えたい」と考えているはずです。そこで、動画制作の見積り費用を少しでも安くする方法についてご紹介します。ご紹介した内容を取り入れながら、見積りを安くしていきましょう。
イメージに近い動画を用意しておく
動画制作の見積り費用を安く抑える方法として、完成イメージに近い動画を用意しておくのがおすすめです。イメージに近い動画があるだけで企画も立てやすくなり、見積りの企画構成費などが抑えやすくなります。
また、イメージに近い動画があることで、企業側と動画制作会社側で共有ができるようになり、修正回数を減らすことにもつながります。動画制作会社によっても異なりますが、場合によっては修正に追加費用が発生することもあるため、なるべく修正回数が減らせるよう、イメージに近い動画を用意しておきましょう。
なお、ただイメージに近い動画を用意するだけでなく、用意した動画のどういった部分を取り入れたいのか、説明して伝えることも大切です。
伝えたいメッセージを決めて、資料を準備する
企画や構成を自社で行えばその分費用を抑えられますが、効果的な動画にするためには専門的な知識や経験が必要となるため、自社だけで用意するのは難しいケースも多いです。しかし、動画で何を伝えたいのか、方向性さえ定まっていれば企画も作りやすくなるため、企画構成費の予算を抑えられる場合もあります。
また、動画制作を行うために市場調査や競合調査を実施する場合もありますが、調査をすることで余計な費用が発生してしまいます。市場調査や競合調査のデータに関しては自社で用意した方が費用も抑えられるでしょう。
撮影は天候に左右されない環境を選ぶ
屋外で撮影する場合、当日雨が降ってリスケになってしまう恐れがあります。リスケになれば当日かかった費用（交通費など）に加えて、別日の費用も追加されてしまいます。わざわざ屋外で撮影しなくても良い場合は、屋内での撮影も検討してみましょう。
また、屋内で撮影する場合、スタジオなどを借りると撮影時間に応じてレンタル料がかかってきます。なるべく費用を抑えたいのであれば自社などを使って撮影すると、よりコストを抑えられます。
キャストは自社で用意する
動画制作の見積りにおいて、特に費用がかかりやすいのは人件費です。例えば有名人を動画に起用した場合、多くの人から視聴してもらえる可能性は高いものの、その分費用も高額になってしまいます。場合によっては思った以上の効果が得られず、結果的に予算ばかりかかってしまうこともあるでしょう。
動画制作ではなるべく予算を抑えて、コスパの良い動画制作を意識してみましょう。例えば、人件費を抑えたい場合は動画へ出演するキャストに自社の社員を起用する方法もあります。演技などが難しければインタビュー形式にするなど、自社の社員を起用しても工夫次第で魅力的な動画を制作することが可能です。
撮影が必要な素材を減らす
実写動画の見積りを安くしたい場合は、撮影が必要な素材を減らすことが重要です。例えば桜が綺麗に映る映像を撮影する場合、ロケ地の料金や撮影機材費、カメラマンなどの人件費がかかってしまいます。しかし、無料の映像素材サイトで桜の映像を探せば、似たような映像でもコストを大幅に削減できます。
また、過去に制作したチラシやポスター、ホームページなどで使用した素材があれば、流用することでコストを抑えられる場合もあります。このように、撮影が必要な素材を減らすことも検討してみましょう。
動画の種類で安く抑える
動画は種類ごとに制作にかかる手間やコストが変動してきます。例えば実写動画だとロケやスタジオでの撮影が必要になりますが、アニメーション動画は実写動画に比べて見積りが安くなる傾向にあります。
また、アニメーション動画の中にも様々な種類があり、シンプルなスライドショー動画であれば安く抑えられますが、3DCGを用いたアニメーション映像になると1分以内でも100万円以上かかってしまう場合があります。このように、動画の種類によってもかかってくる費用が大きく変わってしまうのです。費用をなるべく抑えたいのであれば、安く抑えられる動画の種類を選んでみましょう。
動画制作の見積りにおける注意点
動画制作会社に見積りを依頼する際には、以下3つの注意点も押さえておくと安心です。「追加で費用が発生してしまった」といった事態を回避できるように、注意点について把握しておきましょう。
不明点は質問し解決させておく
見積書の書き方などは各動画制作会社によって異なります。例えば、内訳に記載されている項目がどんな費用なのか想像できなかったり、「一式」とまとめられていて詳しい内訳まで理解できなかったりすることもあるでしょう。
見積書の中で少しでも不明に感じた部分があれば、必ず質問して解決させておくことが大切です。もし不明なまま放置してしまうと、実は不要だったもので見積り料金をさらに抑えられたと後悔するケースもあります。動画制作会社は質問に対して丁寧にわかりやすく説明してくれるので、気軽に尋ねてみましょう。
IPや使用権を確認する
動画内にイラストや音楽などを取り入れる場合、IP（知的財産権）を意識するようにしてください。IPはイラストや音楽だけでなく、キャラクターやロゴマーク、アイデアなどもすべてIPに該当します。
例えば動画内で有名なイラストレーターのイラストを取り入れたとします。きちんとイラストレーターから許可を取っていたとしても、使用権が動画内に限られており、そのまま別のLPやグッズ化する際には追加で費用を支払わなくてはなりません。
実写動画でもキャストとの契約期間が切れると素材として使えなくなってしまいます。自社の社員をキャストに採用していても、退職をきっかけに使わないでほしいと言われてしまう可能性もあるでしょう。後でトラブルにならないためにも、契約書や見積書などでIPや使用権について確認することが大切です。
素材費についても確認しておく
見積書を確認する際は、素材にかかる費用についても確認することが大切です。見積書では素材にかかる費用を「編集費」としてまとめられる場合があります。編集費と一緒にまとめられていると、後で素材を購入するための費用が追加で発生することも考えられます。
見積書に詳しい素材費について記載がなかった場合でも、なるべく追加で素材費がかかる可能性はあるのか、オリジナルで制作する場合どれくらいの費用になるのかなどを確認しておくと安心です。
動画制作・映像制作ならGJCへお任せください
動画制作・映像制作をプロの業者に依頼する場合、クオリティを上げつつ予算内に収まるよう考慮しなくてはなりません。しかし、追加で費用が発生することも多く、想定していたよりも値段がかかってしまうこともあるでしょう。
動画のクオリティとコスパの良さを両立させたい方におすすめしたいのが、GJCです。GJCではこれまで動画を30,000本以上制作し、その実績は4,000社以上にも上ります。大手企業から中小・零細企業まで幅広い業種のお客様からご依頼をいただいています。
GJCは独自の制作体制と効率的なオペレーションによって、業界相場の半額というコスパの良さを実現しています。また、修正は基本無料で対応しているため、仕上がりに満足するまで調整することも可能です。無料相談・無料見積りにも対応しているため、まずはお気軽にご相談ください。
まとめ
今回は、動画制作の見積り項目や決まり方、安くする方法についてご紹介してきました。動画制作の見積りは制作する内容や動画の種類などによって大幅に変動します。
しかし、各動画制作会社で見積り項目が大きく変わることはほとんどありません。そのため、見積りの項目や内訳について理解していれば、複数の企業で相見積りを行う際にも比較しやすくなるでしょう。
今回ご紹介した見積り費用を安くする方法や注意点なども考慮しつつ、クオリティとコスパを両立させた動画制作を進めていきましょう。
